固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 83億7577万
- 2021年3月31日 -1.33%
- 82億6429万
個別
- 2020年3月31日
- 93億7234万
- 2021年3月31日 -1.08%
- 92億7141万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/06/30 9:05
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 9:05
イ 有形固定資産
当社及び株式会社AQRは定率法を採用し、在外子会社は所在地国の法令に基づく定額法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/30 9:05 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/30 9:05
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 9:05
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となっ前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) その他有価証券評価差額金 △25,612 △54,204 固定資産圧縮積立金 △16,876 △16,876 その他 △16,174 -
た主要な項目別の内訳 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/30 9:05
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となっ前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) その他有価証券評価差額金 △25,612 △54,204 固定資産圧縮積立金 △16,876 △16,876 子会社資産時価評価 △172 △283
た主要な項目別の内訳 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、248億5千1百万円と、対前連結会計年度末比で11億5千5百万円増加しました。増加額内訳は、現金及び預金9億5千5百万円、電子記録債権2億5千万円等です。減少額内訳は、商品及び製品1億1千9百万円です。2021/06/30 9:05
固定資産は、82億6千4百万円と、対前連結会計年度末比で1億1千1百万円減少しました。減少額内訳は、有形固定資産2億3千7百万円等です。増加額内訳は、投資その他の資産1億3千6百万円です。
(負債) - #8 追加情報、連結財務諸表(連結)
- (新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う会計上の見積りについて)2021/06/30 9:05
当社グループでは、固定資産の減損や繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りについて、連結財務諸表作成時において入手可能な情報に基づき実施しております。新型コロナウイルス感染症の今後の拡大や収束時期等を正確に予測することは困難でありますが、現時点において事業への重大な影響は与えないと判断しています。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、上記の見積りの結果に影響し、翌連結会計年度以降の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/30 9:05
イ 有形固定資産
当社及び株式会社AQRは定率法を採用し、在外子会社は所在地国の法令に基づく定額法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法2021/06/30 9:05
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産