トップカルチャー（7640）の構築物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
主として、店舗設備(建物及び構築物、工具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法

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#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～34年
工具、器具及び備品 3年～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(ニ)長期前払費用
定額法2026/01/29 15:31

#3 固定資産処分損に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年11月1日 至 2025年10月31日)
主に閉店店舗の建物及び構築物の処分によるものであります。

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#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

(単位:千円)

	前連結会計年度(2024年10月31日)	当連結会計年度(2025年10月31日)
構築物	21,414	―
計	21,414	―

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

構築物の減少の主な要因は、六日町店の減損計上によるものであります。2026/01/29 15:31

#6 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所
店舗	建物及び構築物工具、器具及び備品リース資産土地一括償却資産長期前払費用	新潟県 5店舗長野県 2店舗神奈川県 1店舗埼玉県 3店舗群馬県 1店舗

当社グループは、主に店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。当連結会計年度においては、収益性が著しく低下した以下の資産について、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失94,430千円として特別損失に計上いたしました。
減損損失の内訳は、建物及び構築物43,764千円、工具、器具及び備品3,375千円、土地8,270千円、リース資産14,170千円、一括償却資産55千円、長期前払費用24,795千円であります。

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#7 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」は当連結会計年度において、連結財務諸表の明瞭性を高めるため、各資産項目の金額から直接控除して表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」4,718,666千円、「減価償却累計額」△3,564,208千円、「車両運搬具」17,019千円、「減価償却累計額」△14,006千円、「工具、器具及び備品」734,525千円、「減価償却累計額」△672,794千円、「リース資産」5,333,353千円、「減価償却累計額」△3,391,456千円は、「建物及び構築物(純額)」「車両運搬具(純額)」「工具、器具及び備品(純額)」「リース資産(純額)」として組み替えております。
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における有形固定資産の「減価償却累計額」の金額は、「注記事項(連結貸借対照表関係)」に記載のとおりであります。

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#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した
建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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