スギ HD(7649)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億4100万
- 2010年2月28日 +23.24%
- 2億9700万
- 2011年2月28日 +66.33%
- 4億9400万
- 2012年2月29日 +105.87%
- 10億1700万
- 2013年2月28日 -63.32%
- 3億7300万
- 2014年2月28日 +251.47%
- 13億1100万
- 2015年2月28日 +0.08%
- 13億1200万
- 2016年2月29日 +46.34%
- 19億2000万
- 2017年2月28日 -52.76%
- 9億700万
- 2018年2月28日 +51.16%
- 13億7100万
- 2019年2月28日 -2.33%
- 13億3900万
- 2020年2月29日 +46%
- 19億5500万
- 2021年2月28日 +32.94%
- 25億9900万
- 2022年2月28日 -26.93%
- 18億9900万
- 2023年2月28日 -21.64%
- 14億8800万
- 2024年2月29日 +99.6%
- 29億7000万
- 2025年2月28日 +40.64%
- 41億7700万
- 2026年2月28日 -18.51%
- 34億400万
個別
- 2010年2月28日
- 100万
- 2011年2月28日 +600%
- 700万
- 2012年2月29日 +614.29%
- 5000万
- 2013年2月28日 -66%
- 1700万
- 2014年2月28日 +52.94%
- 2600万
- 2015年2月28日 -84.62%
- 400万
- 2016年2月29日 +275%
- 1500万
- 2018年2月28日 -100%
- 0
- 2019年2月28日
- 200万
- 2020年2月29日 ±0%
- 200万
- 2021年2月28日 ±0%
- 200万
- 2022年2月28日 +100%
- 400万
- 2023年2月28日 +50%
- 600万
- 2024年2月29日 ±0%
- 600万
- 2025年2月28日 +16.67%
- 700万
- 2026年2月28日 ±0%
- 700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ 商品
売価還元低価法を採用しております。
ただし、調剤薬品については、総平均法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~39年2026/05/20 15:31 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/05/20 15:31
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 22 0 0 22 賞与引当金 7 7 7 7 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/20 15:31
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 未払事業税 630百万円 285百万円 賞与引当金 1,399 1,145 未払事業所税 176 193
前連結会計年度(2025年2月28日) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~39年
構築物 10~20年2026/05/20 15:31