魚喜（2683）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 2億6643万
2010年2月28日 -5.94%: 2億5060万
2010年11月30日 +10.18%: 2億7612万
2011年2月28日 -32.46%: 1億8650万
2011年5月31日 +4.97%: 1億9577万
2011年8月31日 -8.07%: 1億7996万
2011年11月30日 +4.55%: 1億8814万
2012年2月29日 -11.11%: 1億6724万
2012年5月31日 -11.82%: 1億4747万
2012年8月31日 -6.1%: 1億3848万
2012年11月30日 -3.14%: 1億3413万
2013年2月28日 -7.96%: 1億2345万
2013年5月31日 +5.47%: 1億3020万
2013年8月31日 -1.81%: 1億2785万
2013年11月30日 +7.25%: 1億3713万
2014年2月28日 -18.81%: 1億1134万
2014年5月31日 -3.42%: 1億753万
2014年8月31日 +10.7%: 1億1904万
2014年11月30日 +18.07%: 1億4055万
2015年2月28日 -5.54%: 1億3277万
2015年5月31日 -4.89%: 1億2627万
2015年8月31日 +7.91%: 1億3626万
2015年11月30日 +10.32%: 1億5032万
2016年2月29日 -12.06%: 1億3219万
2016年5月31日 -1.41%: 1億3032万
2016年8月31日 +91.89%: 2億5008万
2016年11月30日 -8.14%: 2億2973万
2017年2月28日 -8.82%: 2億947万
2017年5月31日 -3.91%: 2億128万
2017年8月31日 +1.43%: 2億415万
2017年11月30日 -3.49%: 1億9703万
2018年2月28日 -20.77%: 1億5610万
2018年5月31日 -2.46%: 1億5226万
2018年8月31日 +1.18%: 1億5406万
2018年11月30日 -3.71%: 1億4834万
2019年2月28日 -9.34%: 1億3449万
2019年5月31日 -2.82%: 1億3070万
2019年8月31日 -4.04%: 1億2543万
2019年11月30日 +3.75%: 1億3013万
2020年2月29日 -7.21%: 1億2074万
2020年5月31日 -2.55%: 1億1767万
2020年8月31日 -2.31%: 1億1494万
2020年11月30日 -2.96%: 1億1154万
2021年2月28日 -18.61%: 9078万
2021年5月31日 -2.01%: 8896万
2021年8月31日 +4.26%: 9275万
2021年11月30日 -4.53%: 8855万
2022年2月28日 +19.94%: 1億620万
2022年5月31日 -4.06%: 1億190万
2022年8月31日 +0.04%: 1億194万
2022年11月30日 -4.58%: 9727万
2023年2月28日 -1.38%: 9593万
2023年5月31日 +28.61%: 1億2337万
2023年8月31日 +1.74%: 1億2552万
2023年11月30日 +5.16%: 1億3200万
2024年2月29日 -3.35%: 1億2758万
2024年5月31日 +15.82%: 1億4776万
2024年8月31日 +16.15%: 1億7163万
2024年11月30日 +4.43%: 1億7923万
2025年2月28日 +16.42%: 2億867万
2025年5月31日 -3.99%: 2億34万
2025年8月31日 +4.02%: 2億839万
2025年11月30日 -3.87%: 2億33万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
工具、器具及び備品 3～10年

2025/05/23 13:07

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)

用途	種類	地域
店舗設備	建物及び構築物・工具、器具及び備品・長期前払費用	関東地区 2店舗
	建物及び構築物・長期前払費用	関西地区 1店舗
	建物及び構築物・工具、器具及び備品・長期前払費用	中四国地区 2店舗

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
店舗設備の減損の理由としては、閉店の決定もしくは営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであることから、帳簿価額を回収可能額まで減損し、当該減少額を減損損失(40,008千円)として特別損失に計上いたしました。

2025/05/23 13:07