ゲオ HD(2681)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億6500万
- 2009年3月31日 +9.67%
- 14億9700万
- 2010年3月31日 +165.06%
- 39億6800万
- 2010年12月31日 +19.41%
- 47億3800万
- 2011年3月31日 -7.49%
- 43億8300万
- 2011年6月30日 -1.71%
- 43億800万
- 2011年9月30日 -8.24%
- 39億5300万
- 2011年12月31日 -8.5%
- 36億1700万
- 2012年3月31日 -15.48%
- 30億5700万
- 2012年6月30日 -10.17%
- 27億4600万
- 2012年9月30日 -10.67%
- 24億5300万
- 2012年12月31日 -10.44%
- 21億9700万
- 2013年3月31日 -13.34%
- 19億400万
- 2013年6月30日 -15.7%
- 16億500万
- 2013年9月30日 -14.95%
- 13億6500万
- 2019年6月30日 +21.39%
- 16億5700万
- 2019年9月30日 -4.95%
- 15億7500万
- 2019年12月31日 -5.21%
- 14億9300万
個別
- 2011年3月31日
- 2億3200万
- 2012年3月31日 -57.33%
- 9900万
- 2013年3月31日 -80.81%
- 1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、小売サービス事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。2025/06/27 10:00
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)及び当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。ただし、金額が僅少なものについては発生時に一括償却しております。2025/06/27 10:00 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 主要な項目別の内訳2025/06/27 10:00
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 住民税均等割額 1.4 2.9 のれんの償却 0.3 0.5 評価性引当額の増減 5.0 19.1
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後開始する連結会計年度より、「防衛特別法人税」の課税が行われることになりました。 - #4 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/27 10:00
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「のれん償却額」、「為替差損益(△は益)」、「未払消費税等の増減額(△は減少)」及び「未払金及び未払費用の増減額(△は減少)」、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の預入による支出」並びに「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていました「定期預金の払戻による収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「のれん償却額」173百万円、「為替差損益(△は益)」△1,106百万円、「未払消費税等の増減額(△は減少)」1,417百万円、「未払金及び未払費用の増減額(△は減少)」854百万円及び「その他」△407百万円は、「その他」930百万円として組み替えております。「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「定期預金の預入による支出」△947百万円及び「その他」△308百万円は、「定期預金の払戻による収入」488百万円及び「その他」△1,744百万円として組み替えております。「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「自己株式の取得による支出」△0百万円及び「その他」△295百万円は、「その他」△295百万円として組み替えております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ただし、金利スワップで特例処理の要件を満たしているものは、有効性の評価を省略しております。2025/06/27 10:00
(6)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。ただし、金額が僅少なものについては発生時に一括償却しております。