- 2681
- 2026/08/28
- 時価
- 954億円
- PER 予
- 15.9倍
- 2010年以降
- 赤字-22.27倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.95倍
- 2010年以降
- 0.56-1.59倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.42%
- ROE 予
- 5.96%
- ROA 予
- 1.98%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゲオ HD（2681）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2462億200万
- 2009年3月31日 +2.44%
- 2521億9800万
- 2009年12月31日 -28.25%
- 1809億4300万
- 2010年3月31日 +33.46%
- 2414億9100万
- 2010年6月30日 -77.91%
- 533億3600万
- 2010年9月30日 +114.08%
- 1141億8400万
- 2010年12月31日 +63.36%
- 1865億3600万
- 2011年3月31日 +35.67%
- 2530億8200万
- 2011年6月30日 -77.42%
- 571億5300万
- 2011年9月30日 +108.34%
- 1190億7200万
- 2011年12月31日 +60.87%
- 1915億4600万
- 2012年3月31日 +34.82%
- 2582億4400万
- 2012年6月30日 -77.14%
- 590億3000万
- 2012年9月30日 +103.18%
- 1199億4000万
- 2012年12月31日 +61.04%
- 1931億5200万
- 2013年3月31日 +34.24%
- 2592億8800万
- 2013年6月30日 -77.66%
- 579億1900万
- 2013年9月30日 +111.08%
- 1222億5600万
- 2013年12月31日 +59.03%
- 1944億2700万
- 2014年3月31日 +34.92%
- 2623億2400万
- 2014年6月30日 -77.44%
- 591億9000万
- 2014年9月30日 +111.07%
- 1249億3200万
- 2014年12月31日 +61.03%
- 2011億7900万
- 2015年3月31日 +34.36%
- 2703億800万
- 2015年6月30日 -77.94%
- 596億3900万
- 2015年9月30日 +108.83%
- 1245億4600万
- 2015年12月31日 +59.28%
- 1983億8100万
- 2016年3月31日 +35.05%
- 2679億1000万
- 2016年6月30日 -77.33%
- 607億4800万
- 2016年9月30日 +102.32%
- 1229億700万
- 2016年12月31日 +61.07%
- 1979億6400万
- 2017年3月31日 +35.42%
- 2680億7900万
- 2017年6月30日 -77.09%
- 614億700万
- 2017年9月30日 +121.7%
- 1361億4200万
- 2017年12月31日 +62.5%
- 2212億2500万
- 2018年3月31日 +35.27%
- 2992億6200万
- 2018年6月30日 -78.47%
- 644億2500万
- 2018年9月30日 +105.78%
- 1325億7300万
- 2018年12月31日 +63.95%
- 2173億5200万
- 2019年3月31日 +34.6%
- 2925億6000万
- 2019年6月30日 -78.15%
- 639億1800万
- 2019年9月30日 +115.98%
- 1380億4800万
- 2019年12月31日 +60.84%
- 2220億4100万
- 2020年3月31日 +37.39%
- 3050億5700万
- 2020年6月30日 -72.84%
- 828億6000万
- 2020年9月30日 +91.38%
- 1585億7800万
- 2020年12月31日 +53.49%
- 2433億9600万
- 2021年3月31日 +34.91%
- 3283億5800万
- 2021年6月30日 -76.83%
- 760億8800万
- 2021年9月30日 +99.7%
- 1519億4800万
- 2021年12月31日 +61.23%
- 2449億9100万
- 2022年3月31日 +36.65%
- 3347億8800万
- 2022年6月30日 -75.69%
- 813億7700万
- 2022年9月30日 +112.05%
- 1725億6200万
- 2022年12月31日 +62.08%
- 2796億9600万
- 2023年3月31日 +34.9%
- 3773億
- 2023年6月30日 -71.71%
- 1067億2500万
- 2023年9月30日 +102.17%
- 2157億6100万
- 2023年12月31日 +51.74%
- 3274億100万
- 2024年3月31日 +32.51%
- 4338億4800万
- 2024年6月30日 -76.92%
- 1001億4700万
- 2024年9月30日 +99.43%
- 1997億2400万
- 2024年12月31日 +58.3%
- 3161億5600万
- 2025年3月31日 +35.27%
- 4276億6900万
- 2025年6月30日 -75.57%
- 1044億6000万
- 2025年9月30日 +107.68%
- 2169億4300万
- 2025年12月31日 +63.92%
- 3556億300万
- 2026年3月31日 +35.33%
- 4812億4900万
- 2026年6月30日 -74.03%
- 1250億
個別
- 2011年3月31日
- 1092億7200万
- 2012年3月31日 -0.15%
- 1091億300万
- 2013年3月31日 -94.9%
- 55億6400万
- 2014年3月31日 -9.87%
- 50億1500万
- 2015年3月31日 +36.43%
- 68億4200万
- 2016年3月31日 -6.42%
- 64億300万
- 2017年3月31日 +7.86%
- 69億600万
- 2018年3月31日 +17.23%
- 80億9600万
- 2019年3月31日 -0.12%
- 80億8600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ① 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 10:00
② 決算日後の状況中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 216,943 481,249 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 5,530 12,427
特記事項はありません。 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- (注)1.viviONグループはNMV(純流通取引総額)を売上高とみなして算出2026/06/25 10:00
2.電力・資源の削減・再利用によるGHG排出量は、目標設定時にベンチマークとした当社グループの国内主要事業、下記4社を対象とする - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
(注)1.当社及び連結子会社の所在する国又は地域別に記載しております。日本 北米 アジア その他 合計 377,832 24,149 25,622 64 427,669
2.各区分に属する主要な国又は地域の内訳は次のとおりです。
北米 …米国
アジア…マレーシア、香港、台湾、タイ、シンガポール、ドバイ、韓国
その他…ヨーロッパ、オセアニア、南米、アフリカ2026/06/25 10:00 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称
Ookura USA Inc.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/06/25 10:00 - #5 人材の育成及び社内環境整備に関する方針、戦略（連結）
- 略2026/06/25 10:00
当社グループは、「2035年度にグループ連結売上高1兆円、5,000店舗達成」という長期ビジョンのもと、国内外での事業拡大を牽引する人材の確保および育成を最優先課題と位置づけています。持続的な企業価値の向上を図るべく、人材の多様性と専門性の拡充、ならびに最大限に能力を発揮できる組織風土の醸成を主眼とした人的資本経営を推進しています。
具体的な重点施策として、次世代リーダーおよびスペシャリストの育成に取り組むとともに、従業員個々の習熟度を組織の実行力へと昇華させる現場力の最大化と多様な働き方の推進に注力しています。 - #6 人材戦略に関する基本方針等、従業員の状況等（連結）
- 材戦略2026/06/25 10:00
当社は「2035年度にグループ連結売上高1兆円、5,000店舗達成」という長期ビジョンのもと、国内外での事業急拡大を牽引する人材の確保を最優先課題としています。
1.次世代リーダーの育成(マネジメント層) - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
(注)1.当社及び連結子会社の所在する国又は地域別に記載しております。日本 北米 アジア その他 合計 433,023 15,839 31,166 1,220 481,249
2.各区分に属する主要な国又は地域の内訳は次のとおりです。
北米 …米国
アジア…マレーシア、香港、台湾、タイ、シンガポール、アラブ首長国連邦
その他…オセアニア、アフリカ、ヨーロッパ、南米2026/06/25 10:00 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/25 10:00
直営店舗の全国展開を中心とした事業を行っている当社グループにとりましては、店舗の営業活動の収益性が明確に表される売上高営業利益率が目標として重視されるべき経営指標であると位置付けております。また、資本の効率性の観点から重要性が高まっている自己資本利益率を併せて重視してまいります。
当社グループの中長期的目標値は売上高営業利益率5.0%、自己資本利益率8.0%であります。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のなか、当社グループは「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指し、お客様の選択可能性を広げ利便性を向上するため、インターネットを介した電子商取引の拡充の他、2nd STREETを中心としたリユース店舗の新規出店を、国内及び海外において推進し持続的成長の実現に取り組んでおります。2026/06/25 10:00
セカンドストリート国内事業の動向といたしましては、商品構成の中心であるリユース衣料・服飾雑貨が、通期を通じて堅調に推移いたしました。また、店舗展開においても当初計画の60店舗に対し64店舗の新規出店を前倒しで実行したことが、売上高の伸長に寄与いたしました。
セカンドストリート海外事業の動向といたしましては、当連結会計年度に新たに進出したシンガポール及び香港をはじめ直営店方式での出店により売上高を拡大いたしました。以上の結果、主に、衣料・服飾雑貨、家具・家電、等の売上高は155,250百万円(前年同期比17.6%増)となりました。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2026/06/25 10:00
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 10:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
