ゲオ HD（2681）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2462億200万
- 2009年3月31日 +2.44%
- 2521億9800万
- 2009年12月31日 -28.25%
- 1809億4300万
- 2010年3月31日 +33.46%
- 2414億9100万
- 2010年6月30日 -77.91%
- 533億3600万
- 2010年9月30日 +114.08%
- 1141億8400万
- 2010年12月31日 +63.36%
- 1865億3600万
- 2011年3月31日 +35.67%
- 2530億8200万
- 2011年6月30日 -77.42%
- 571億5300万
- 2011年9月30日 +108.34%
- 1190億7200万
- 2011年12月31日 +60.87%
- 1915億4600万
- 2012年3月31日 +34.82%
- 2582億4400万
- 2012年6月30日 -77.14%
- 590億3000万
- 2012年9月30日 +103.18%
- 1199億4000万
- 2012年12月31日 +61.04%
- 1931億5200万
- 2013年3月31日 +34.24%
- 2592億8800万
- 2013年6月30日 -77.66%
- 579億1900万
- 2013年9月30日 +111.08%
- 1222億5600万
- 2013年12月31日 +59.03%
- 1944億2700万
- 2014年3月31日 +34.92%
- 2623億2400万
- 2014年6月30日 -77.44%
- 591億9000万
- 2014年9月30日 +111.07%
- 1249億3200万
- 2014年12月31日 +61.03%
- 2011億7900万
- 2015年3月31日 +34.36%
- 2703億800万
- 2015年6月30日 -77.94%
- 596億3900万
- 2015年9月30日 +108.83%
- 1245億4600万
- 2015年12月31日 +59.28%
- 1983億8100万
- 2016年3月31日 +35.05%
- 2679億1000万
- 2016年6月30日 -77.33%
- 607億4800万
- 2016年9月30日 +102.32%
- 1229億700万
- 2016年12月31日 +61.07%
- 1979億6400万
- 2017年3月31日 +35.42%
- 2680億7900万
- 2017年6月30日 -77.09%
- 614億700万
- 2017年9月30日 +121.7%
- 1361億4200万
- 2017年12月31日 +62.5%
- 2212億2500万
- 2018年3月31日 +35.27%
- 2992億6200万
- 2018年6月30日 -78.47%
- 644億2500万
- 2018年9月30日 +105.78%
- 1325億7300万
- 2018年12月31日 +63.95%
- 2173億5200万
- 2019年3月31日 +34.6%
- 2925億6000万
- 2019年6月30日 -78.15%
- 639億1800万
- 2019年9月30日 +115.98%
- 1380億4800万
- 2019年12月31日 +60.84%
- 2220億4100万
- 2020年3月31日 +37.39%
- 3050億5700万
- 2020年6月30日 -72.84%
- 828億6000万
- 2020年9月30日 +91.38%
- 1585億7800万
- 2020年12月31日 +53.49%
- 2433億9600万
- 2021年3月31日 +34.91%
- 3283億5800万
- 2021年6月30日 -76.83%
- 760億8800万
- 2021年9月30日 +99.7%
- 1519億4800万
- 2021年12月31日 +61.23%
- 2449億9100万
- 2022年3月31日 +36.65%
- 3347億8800万
- 2022年6月30日 -75.69%
- 813億7700万
- 2022年9月30日 +112.05%
- 1725億6200万
- 2022年12月31日 +62.08%
- 2796億9600万
- 2023年3月31日 +34.9%
- 3773億
- 2023年6月30日 -71.71%
- 1067億2500万
- 2023年9月30日 +102.17%
- 2157億6100万
- 2023年12月31日 +51.74%
- 3274億100万
- 2024年3月31日 +32.51%
- 4338億4800万
- 2024年6月30日 -76.92%
- 1001億4700万
- 2024年9月30日 +99.43%
- 1997億2400万
- 2024年12月31日 +58.3%
- 3161億5600万
- 2025年3月31日 +35.27%
- 4276億6900万
- 2025年6月30日 -75.57%
- 1044億6000万
- 2025年9月30日 +107.68%
- 2169億4300万
- 2025年12月31日 +63.92%
- 3556億300万
個別
- 2011年3月31日
- 1092億7200万
- 2012年3月31日 -0.15%
- 1091億300万
- 2013年3月31日 -94.9%
- 55億6400万
- 2014年3月31日 -9.87%
- 50億1500万
- 2015年3月31日 +36.43%
- 68億4200万
- 2016年3月31日 -6.42%
- 64億300万
- 2017年3月31日 +7.86%
- 69億600万
- 2018年3月31日 +17.23%
- 80億9600万
- 2019年3月31日 -0.12%
- 80億8600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- ① 当連結会計年度における半期情報等2025/06/27 10:00
② 決算日後の状況中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 199,724 427,669 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 5,169 8,912
特記事項はありません。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2025/06/27 10:00
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称
Ookura USA Inc.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/27 10:00 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
(単位:百万円)
(注)1.当社及び連結子会社の所在する国又は地域別に記載しております。日本 北米 アジア その他 合計 377,832 24,149 25,622 64 427,669
2.各区分に属する主要な国又は地域の内訳は次のとおりです。
北米 …米国
アジア…マレーシア、香港、台湾、タイ、シンガポール、ドバイ、韓国
その他…ヨーロッパ、オセアニア、南米、アフリカ2025/06/27 10:00 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/27 10:00
直営店舗の全国展開を中心とした事業を行っている当社グループにとりましては、店舗の営業活動の収益性が明確に表される売上高営業利益率が目標として重視されるべき経営指標であると位置付けております。また、資本の効率性の観点から重要性が高まっている自己資本利益率を併せて重視してまいります。
当社グループの中長期的目標値は売上高営業利益率5.0%、自己資本利益率8.0%であります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のなか、当社グループは「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指し、お客様の選択可能性を広げ利便性を向上するため、インターネットを介した電子商取引の拡充の他、2nd STREETを中心としたリユース店舗の新規出店を、国内及び海外において推進し持続的成長の実現に取り組んでおります。2025/06/27 10:00
リユース系リユース商材の動向といたしましては、リユースラグジュアリー商材、特に高級時計を中心に扱うOKURA TOKYOは軟調な取引相場の中、商品流動性を高めてリスク管理を行い、堅調に推移いたしました。また、商品構成の中心であるリユース衣料・服飾雑貨は、記録的な高温や暖冬傾向などの天候不順の影響や出店計画未達があったものの、リユース市場拡大に比例した着実な成長となりました。海外地域では直営店方式での出店により活動範囲を広げ、世界のリユース市場における認知度向上を図り各地域において着実に現地での支持を集め、店舗数・売上を拡大しております。以上の結果、リユース系リユース商材全体の売上は大幅に増加し、売上高は前期比12.1%増の190,246百万円となりました。
メディア系リユース商材の動向といたしましては、ゲーム関連商材は新作ゲームソフトのヒットによるリユース商材への恩恵が乏しかったものの、家庭用ゲーム機本体の値上げ前の駆け込み需要により、微減収となりました。また、スマートフォンやタブレット端末等のリユース通信機器市場の拡大に合わせ、店頭サポートスタッフを配置した「GEO mobile」をショッピングモール等へ出店していることに加え、認知度向上のため戦略的に広告を行いリユースモバイル商材のシェア獲得に注力しております。以上の結果、メディア系リユース商材全体の売上高は前期比12.4%増の83,669百万円となりました。 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/27 10:00
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #8 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/27 10:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
