訂正有価証券報告書-第31期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
(イ)レンタル用資産
レンタルDVDについては、経済的使用価値を勘案し、DVD(レンタル事業に供したもの)の償却残高(帳簿価額)の総額に対して、会社独自の償却率(耐用年数24ヶ月)による定率法によって月次で償却しております。また、レンタルCDについては、購入時に一括償却する方法によっております。
(ロ)上記以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～47年
ロ 無形固定資産
(イ)自社利用のソフトウェア
自社における見込利用可能期間(1年～5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)上記以外の無形固定資産
定額法によっております。