ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2015/06/15 12:37

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
工具、器具及び備品 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/15 12:37

#3 有形固定資産等明細表（連結）

ソフトウエア」及び「長期前払費用」の「当期首残高」については、前期の期末残高から、前期において償却が完了したものを除いて表示しております。
2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
ソフトウエア チケッティングシステム開発費 396,449千円
新会計システム開発費 168,920千円
工具、器具及び備品 ロードバランサリプレイス 23,852千円
ワンタッチパス端末費 11,800千円
TV会議システム 10,000千円
AV機器 9,700千円
3.「長期前払費用」の「差引当期末残高」55,554千円のうち、1年内に費用となるべき金額は16,644千円で
あり、流動資産の前払費用に組替えて掲記しております。2015/06/15 12:37

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
本社(東京都渋谷区)	遊休資産	ソフトウエア

当社グループは、キャッシュフローを生み出す事業単位を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別に判定を行っております。当連結会計年度にソフトウエア44,200千円が遊休資産となり投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失として全額を特別損失に計上しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/15 12:37

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の総資産は、315億53百万円(前連結会計年度末は352億4百万円)となり、36億51百万円減少しました。流動資産は285億21百万円(同327億8百万円)となり、41億86百万円の減少、固定資産は30億31百万円(同24億96百万円)となり5億34百万円の増加となりました。
流動資産減少の主な要因といたしましては、現金及び預金並びに売掛金の減少によるものです。また、固定資産増加の主な要因は、ソフトウエアの取得並びに投資有価証券の取得によるものであります。
当連結会計年度末の負債合計は、253億41百万円(前連結会計年度末は301億90百万円)となり48億48百万円減少いたしました。流動負債は245億88百万円(同291億61百万円)となり、45億73百万円減少し、固定負債は7億53百万円(同10億28百万円)と2億74百万円減少いたしました。

2015/06/15 12:37

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/15 12:37