- 2705
- 2026/09/30
- 時価
- 612億円
- PER 予
- 43.74倍
- 2010年以降
- 赤字-312.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 14.28倍
- 2010年以降
- 1.56-16.07倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.24%
- ROE 予
- 32.64%
- ROA 予
- 12.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大戸屋 HD(2705)の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億4117万
- 2009年3月31日 -49.31%
- 1億2224万
- 2009年12月31日 -55.01%
- 5500万
- 2010年3月31日 +248.9%
- 1億9190万
- 2010年6月30日 -76.42%
- 4525万
- 2010年9月30日 +232.72%
- 1億5055万
- 2010年12月31日 +78.01%
- 2億6801万
- 2011年3月31日 +27.6%
- 3億4198万
- 2011年6月30日 -95.09%
- 1679万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 3億1278万
- 2011年12月31日 +8.1%
- 3億3813万
- 2012年3月31日 +29.11%
- 4億3655万
- 2013年3月31日 -13.42%
- 3億7795万
- 2014年3月31日 +20.26%
- 4億5454万
- 2015年3月31日 -25.98%
- 3億3646万
- 2016年3月31日 +118.11%
- 7億3385万
- 2017年3月31日 -56.96%
- 3億1583万
- 2018年3月31日 -41.03%
- 1億8626万
- 2019年3月31日 -19.56%
- 1億4982万
- 2020年3月31日 -53.15%
- 7019万
- 2021年3月31日 -27.31%
- 5102万
- 2022年3月31日 +299.81%
- 2億400万
- 2023年3月31日 -49.51%
- 1億300万
- 2024年3月31日 +154.37%
- 2億6200万
- 2025年3月31日 +4.2%
- 2億7300万
- 2026年3月31日 +89.74%
- 5億1800万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4076万
- 2009年3月31日 -49.69%
- 1億2112万
- 2010年3月31日 +54.71%
- 1億8738万
- 2011年3月31日 +76.78%
- 3億3126万
- 2012年3月31日 -23.54%
- 2億5328万
- 2013年3月31日 -62.46%
- 9508万
- 2014年3月31日 -36.31%
- 6056万
- 2015年3月31日 -35.78%
- 3889万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 4億2862万
- 2017年3月31日 -96.54%
- 1483万
- 2018年3月31日 -58.93%
- 609万
- 2019年3月31日 +376.16%
- 2900万
- 2020年3月31日 +17.63%
- 3411万
- 2021年3月31日 -25.16%
- 2553万
- 2022年3月31日 +88%
- 4800万
- 2023年3月31日 +33.33%
- 6400万
- 2024年3月31日 -14.06%
- 5500万
- 2025年3月31日 +7.27%
- 5900万
- 2026年3月31日 +255.93%
- 2億1000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 組替調整額 - - 法人税等及び税効果調整前 121百万円 24百万円 法人税等及び税効果額 - - 為替換算調整勘定 121百万円 24百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2026/06/19 15:30
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異となった主な項目別の内訳2026/06/19 15:30
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 △0.5% △0.2% 税効果会計適用後の法人税等の負担率 27.6% 47.3% - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- ※2 税務上の繰越欠損金905百万円(法定実効税率を乗じた額)について、繰延税金資産392百万円を計上しております。当該繰延税金資産392百万円は、一部の連結子会社における税務上の繰越欠損金の残高の一部について認識したものであり、ともに将来の課税所得の見込みにより、回収可能と判断し計上したものであります。2026/06/19 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 △0.7% △0.9% 税効果会計適用後の法人税等の負担率 18.5% 40.1% - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業外収益及び営業外費用はそれぞれ99百万円(同21.2%増)及び33百万円(同65.2%増)となり、経常利益22億6百万円(同28.1%増)となりました。2026/06/19 15:30
特別利益は78百万円(同184,000.2%増)、特別損失1億38百万円(同14.0%減)となり、法人税等の負担額8億61百万円(同198.3%増)及び非支配株主に帰属する当期純利益51百万円(同4.7%増)となった結果、親会社株主に帰属する当期純利益12億33百万円(同0.7%増)となりました。
b.財政状態について - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (※1)「現金及び預金」については、現金であること、及び預金は短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。2026/06/19 15:30
また、「売掛金」「未収入金」「預け金」「買掛金」「未払金」「未払法人税等」については、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。
(※2)市場価格のない株式等