ワッツ(2735)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年8月31日
- 7498万
- 2009年8月31日 +48.35%
- 1億1123万
- 2010年8月31日 -2.06%
- 1億895万
- 2011年8月31日 +18.88%
- 1億2951万
- 2012年8月31日 +5.66%
- 1億3685万
- 2013年8月31日 +2.59%
- 1億4039万
- 2014年8月31日 -0.52%
- 1億3965万
- 2015年8月31日 -0.37%
- 1億3914万
- 2016年8月31日 +13.63%
- 1億5811万
- 2017年8月31日 +6.52%
- 1億6842万
- 2018年8月31日 +5.56%
- 1億7778万
- 2019年8月31日 +5.31%
- 1億8722万
- 2020年8月31日 +8.79%
- 2億368万
- 2021年8月31日 -8.35%
- 1億8667万
- 2022年8月31日 -32.15%
- 1億2665万
- 2023年8月31日 +12.12%
- 1億4200万
- 2024年8月31日 +11.53%
- 1億5838万
- 2025年8月31日 +0.15%
- 1億5861万
個別
- 2008年8月31日
- 1578万
- 2009年8月31日 +98.31%
- 3131万
- 2010年8月31日 -18.05%
- 2565万
- 2011年8月31日 -1.5%
- 2527万
- 2012年8月31日 +13.86%
- 2877万
- 2013年8月31日 -2.63%
- 2801万
- 2014年8月31日 +0.25%
- 2808万
- 2015年8月31日 +3.08%
- 2895万
- 2016年8月31日 +7.05%
- 3099万
- 2017年8月31日 +7.71%
- 3338万
- 2018年8月31日 +1.27%
- 3380万
- 2019年8月31日 -3.13%
- 3274万
- 2020年8月31日 -6.55%
- 3060万
- 2021年8月31日 -0.61%
- 3041万
- 2022年8月31日 -9.95%
- 2738万
- 2023年8月31日 +14.21%
- 3128万
- 2024年8月31日 +11.72%
- 3494万
- 2025年8月31日 +5.33%
- 3680万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主な内訳は次のとおりであります。2025/11/25 12:55
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 給与手当 7,633,695千円 7,567,692千円 賞与引当金繰入額 161,244 160,474 退職給付費用 75,991 69,376 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2025/11/25 12:55
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、翌連結会計年度の支給見込額のうち、当連結会計年度に負担すべき金額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/11/25 12:55
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 690 - 288 402 賞与引当金 34,945 36,807 34,945 36,807 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/25 12:55
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異要因前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) 未払事業税 4,830千円 4,269千円 賞与引当金 10,686 11,255 退職給付引当金 39,754 47,029
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/25 12:55
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 129,716千円 115,081千円 賞与引当金 53,345 53,346 退職給付に係る負債 171,016 194,989
前連結会計年度(2024年8月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品(物流センター在庫)……………… 移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
原材料及び貯蔵品………………………… 最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外については主として定率法によっております。なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2025/11/25 12:55建物及び構築物 8年~39年 工具、器具及び備品 4年~10年