有価証券報告書-第43期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ たな卸資産
(イ) 輸入材料
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ) 商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ハ) 製品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ニ) 仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ホ) 上記以外のたな卸資産
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。