あみやき亭(2753)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2010年3月31日
- 8200万
- 2011年3月31日 +10.98%
- 9100万
- 2012年3月31日 +13.19%
- 1億300万
- 2013年3月31日 -11.65%
- 9100万
- 2014年3月31日 +43.96%
- 1億3100万
- 2015年3月31日 +5.34%
- 1億3800万
- 2016年3月31日 +2.17%
- 1億4100万
- 2017年3月31日 -5.67%
- 1億3300万
- 2018年3月31日 -0.75%
- 1億3200万
- 2019年3月31日 +1.52%
- 1億3400万
- 2020年3月31日 +2.99%
- 1億3800万
- 2021年3月31日 -7.25%
- 1億2800万
- 2022年3月31日 +14.84%
- 1億4700万
- 2023年3月31日 -5.44%
- 1億3900万
- 2024年3月31日 -2.88%
- 1億3500万
- 2025年3月31日 -17.78%
- 1億1100万
- 2026年3月31日 -3.6%
- 1億700万
個別
- 2008年3月31日
- 6000万
- 2009年3月31日 -1.67%
- 5900万
- 2010年3月31日 +13.56%
- 6700万
- 2011年3月31日 +10.45%
- 7400万
- 2012年3月31日 +20.27%
- 8900万
- 2013年3月31日 -19.1%
- 7200万
- 2014年3月31日 +22.22%
- 8800万
- 2015年3月31日 +7.95%
- 9500万
- 2016年3月31日 +1.05%
- 9600万
- 2017年3月31日 -5.21%
- 9100万
- 2018年3月31日 +1.1%
- 9200万
- 2019年3月31日 +1.09%
- 9300万
- 2020年3月31日 -3.23%
- 9000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 9000万
- 2022年3月31日 +24.44%
- 1億1200万
- 2023年3月31日 -1.79%
- 1億1000万
- 2024年3月31日 -4.55%
- 1億500万
- 2025年3月31日 -23.81%
- 8000万
- 2026年3月31日 -16.25%
- 6700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/12 9:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当 8,796 9,553 賞与引当金繰入額 124 123 退職給付費用 0 1 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。なお、当連結会計年度においては、貸倒実績がなく、また貸倒懸念債権等もないため貸倒引当金を計上しておりません。2026/06/12 9:03
ロ 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度に対応する額を計上しておりま - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/12 9:03
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 80 67 80 67 株主優待引当金 13 14 13 14 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 9:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 30百万円 29百万円 賞与引当金 24 20 減価償却超過額 287 283
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/12 9:03
(注1)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 43百万円 40百万円 賞与引当金 35 34 減価償却超過額 289 286
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/12 9:03