工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 66億7400万
- 2009年3月31日 -13.78%
- 57億5400万
- 2010年3月31日 +9.75%
- 63億1500万
- 2011年3月31日 -16.34%
- 52億8300万
- 2012年3月31日 -19.61%
- 42億4700万
- 2013年3月31日 -17.28%
- 35億1300万
- 2014年3月31日 +10.16%
- 38億7000万
- 2015年3月31日 +18.48%
- 45億8500万
- 2016年3月31日 +4.12%
- 47億7400万
- 2017年3月31日 +5.57%
- 50億4000万
- 2018年3月31日 +22.44%
- 61億7100万
- 2019年3月31日 +3.87%
- 64億1000万
- 2020年3月31日 +19.69%
- 76億7200万
- 2021年3月31日 -6.86%
- 71億4600万
- 2022年3月31日 -1.86%
- 70億1300万
- 2023年3月31日 -14.12%
- 60億2300万
- 2024年3月31日 +2.67%
- 61億8400万
- 2025年3月31日 -7.28%
- 57億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4300万
- 2009年3月31日 +93.88%
- 6億6500万
- 2010年3月31日 -22.26%
- 5億1700万
- 2011年3月31日 +790.14%
- 46億200万
- 2012年3月31日 -19.73%
- 36億9400万
- 2013年3月31日 -18.98%
- 29億9300万
- 2014年3月31日 +8.62%
- 32億5100万
- 2015年3月31日 +25.93%
- 40億9400万
- 2016年3月31日 +2.05%
- 41億7800万
- 2017年3月31日 +8.38%
- 45億2800万
- 2018年3月31日 +24.03%
- 56億1600万
- 2019年3月31日 +7.83%
- 60億5600万
- 2020年3月31日 +19.57%
- 72億4100万
- 2021年3月31日 -10.68%
- 64億6800万
- 2022年3月31日 -1.48%
- 63億7200万
- 2023年3月31日 -15.05%
- 54億1300万
- 2024年3月31日 +1%
- 54億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 建物及び構築物 2～60年2024/06/28 10:08
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2024/06/28 10:08
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 78百万円 2百万円 工具、器具及び備品 0 - 土地 9 42 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2024/06/28 10:08
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 188百万円 51百万円 工具、器具及び備品 1 0 土地 142 13 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2024/06/28 10:08
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 36百万円 66百万円 工具、器具及び備品 36 14 有形固定資産 その他 0 0 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- (自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)用途 種類 場所 営業店舗 建物及び構築物工具、器具及び備品その他 大阪府他 その他 のれん 大阪府 用途 種類 場所 営業店舗 建物及び構築物工具、器具及び備品その他 京都府他 賃貸設備遊休資産 建物及び構築物土地その他 岡山県他 当企業グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものについては遊休資産として物件単位毎に、のれん及び顧客関連資産等の無形固定資産については、対象となる子会社あるいは事業を単位としてグルーピングを行っております。上記の資産について、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。減損損失の資産グループごとの内訳としては営業店舗に属するものが2,004百万円、その他が428百万円、合計2,433百万円となっております。減損損失の資産区分ごとの主な内訳は、建物及び構築物1,452百万円、工具、器具及び備品398百万円、のれん428百万円、その他153百万円であります。資産グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額により測定しております。なお、正味売却価額は重要性の高い資産グループについては、不動産鑑定評価基準に基づく鑑定評価額を使用しております。また、使用価値は将来キャッシュ・フローを加重平均資本コスト(営業店舗等の有形固定資産は4.6%、のれん及び無形固定資産のその他(顧客関連資産)は12.1%)で割り引いて算定しております。 当企業グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものについては遊休資産として物件単位毎に、のれん及び顧客関連資産等の無形固定資産については、対象となる子会社あるいは事業を単位としてグルーピングを行っております。上記の資産について、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。減損損失の資産グループごとの内訳としては営業店舗に属するものが2,563百万円、賃貸設備が121百万円、遊休資産が126百万円、合計2,811百万円となっております。減損損失の資産区分ごとの主な内訳は、建物及び構築物2,227百万円、工具、器具及び備品422百万円、土地 113百万円、ソフトウェア5百万円、その他41百万円であります。資産グループの回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額により測定しております。なお、正味売却価額は重要性の高い資産グループについては、不動産鑑定評価基準に基づく鑑定評価額を使用しております。また、使用価値は将来キャッシュ・フローを加重平均資本コスト(営業店舗等の有形固定資産は3.8%)で割り引いて算定しております。 当企業グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、現在未稼働で今後も事業の用に供する予定のないものについては遊休資産として物件単位毎に、のれん及び顧客関連資産等の無形固定資産については、対象となる子会社あるいは事業を単位としてグルーピングを行っております。
上記の資産について、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。2024/06/28 10:08- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
当企業グループの運転資金需要のうち主なものは、家庭電化商品等の仕入れのほか、販売費及び一般管理費などの営業費用であります。営業費用の主なものは広告及び販売促進費、給料手当及び賞与、営業用賃借料等であります。2024/06/28 10:08
設備資金需要のうち主なものは、新規店舗出店に伴う建物及び工具、器具及び備品の取得のほか、差入保証金等であります。
当企業グループは、基本的に運転資金については、自己資金または短期借入金により調達しております。- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
構築物 2～60年2024/06/28 10:08
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)