	前連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
建物及び構築物	70,603千円	56,581千円
工具、器具及び備品	18,529	3,515

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#3 店舗閉鎖損失の注記

※1.店舗解約損の内訳は、以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)	当連結会計年度(自平成27年1月1日至平成27年12月31日)
賃貸借契約解約損	19,625千円	16,635千円
建物及び構築物除却損	2,030	-
工具、器具及び備品除却損	917	-

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主に店舗を基本単位とした資産グルーピングを行っております。
その結果、継続して営業損失を計上している店舗等については、建物及び構築物、工具、器具及び備品等の資産グループの帳簿価額を、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

固定資産の種類	減損損失の金額(千円)
建物及び構築物	125,937
工具、器具及び備品	23,797

なお、当資産グループの回収可能価額は使用価値に基づき測定しておりますが、営業店舗につきましては、割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引計算は行っておりません。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社は建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
工具、器具及び備品 2～20年

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