- 2780
- 2026/09/25
- 時価
- 505億円
- PER 予
- 8.43倍
- 2010年以降
- 赤字-50.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.22-2.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.41%
- ROE 予
- 15%
- ROA 予
- 5.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
コメ兵 HD(2780)の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 6億1426万
- 2013年3月31日 +39.03%
- 8億5399万
- 2014年3月31日 +48.36%
- 12億6695万
- 2015年3月31日 -16.93%
- 10億5250万
- 2016年3月31日 -21.82%
- 8億2279万
- 2017年3月31日 -76.41%
- 1億9412万
- 2018年3月31日 +158.26%
- 5億134万
- 2019年3月31日 +21.5%
- 6億912万
- 2020年3月31日 -59.06%
- 2億4937万
- 2021年3月31日 +100.31%
- 4億9953万
- 2022年3月31日 +154.2%
- 12億6979万
- 2023年3月31日 +32.36%
- 16億8067万
- 2024年3月31日 +39.82%
- 23億4986万
- 2025年3月31日 -20.56%
- 18億6674万
- 2026年3月31日 +65.7%
- 30億9313万
個別
- 2008年3月31日
- 7億1514万
- 2009年3月31日 -76.44%
- 1億6851万
- 2009年12月31日 +90.28%
- 3億2064万
- 2010年3月31日 +36.89%
- 4億3891万
- 2010年6月30日 -75.57%
- 1億722万
- 2010年9月30日 +8.47%
- 1億1630万
- 2010年12月31日 +118.68%
- 2億5433万
- 2011年3月31日 +47.99%
- 3億7638万
- 2011年6月30日 -65.98%
- 1億2804万
- 2011年9月30日 +127.33%
- 2億9109万
- 2011年12月31日 +57.88%
- 4億5957万
- 2012年3月31日 +32.07%
- 6億695万
- 2013年3月31日 +20.39%
- 7億3073万
- 2014年3月31日 +52.78%
- 11億1639万
- 2015年3月31日 -16.37%
- 9億3365万
- 2016年3月31日 -24.77%
- 7億237万
- 2017年3月31日 -90.13%
- 6931万
- 2018年3月31日 +359.7%
- 3億1863万
- 2019年3月31日 +47.81%
- 4億7096万
- 2020年3月31日 -78.3%
- 1億221万
- 2021年3月31日 -86.26%
- 1404万
- 2022年3月31日 +402.87%
- 7063万
- 2023年3月31日 -96.72%
- 231万
- 2024年3月31日 +999.99%
- 3003万
- 2025年3月31日 +172.13%
- 8172万
- 2026年3月31日 +11.47%
- 9109万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 13:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 組替調整額 - - 法人税等及び税効果調整前 32,533 50,015 法人税等及び税効果額 △13,872 △15,913 その他有価証券評価差額金 18,660 34,102 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/23 13:00
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 △0.36 △0.02 税効果会計適用後の法人税等の負担率 6.56 8.60 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (※2) 税務上の繰越欠損金595,584千円(法定実効税率を乗じた額)について、繰延税金資産4,530千円を計上しております。当該繰延税金資産4,530千円は、当社と連結子会社における税務上の繰越欠損金の残高595,584千円(法定実効税率を乗じた額)の一部について認識したものであり、将来の課税所得の見込みにより回収可能と判断しております。2026/06/23 13:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 △1.34 0.45 税効果会計適用後の法人税等の負担率 25.73 34.61 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動の結果、使用した資金は1,045百万円となりました(前期は5,180百万円の使用)。2026/06/23 13:00
これは主に、売上債権の増加額1,749百万円、棚卸資産の増加額9,892百万円、未収入金の増加額549百万円及び法人税等の支払額1,402百万円が、税金等調整前当期純利益8,420百万円、減価償却費3,308百万円、減損損失310百万円及び賞与引当金の増加額423百万円を超過したことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)