有価証券報告書-第38期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

※5 減損損失
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類
名古屋市港区	店舗	建物並びに工具、器具及び備品

当社グループは、事業資産についてはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基準に、賃貸不動産
については個別物件単位で資産のグルーピングを行っております。
当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(2,295千円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物2,022千円、工具、器具及び備品272千円であります。
なお、当資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、使用価値は将来キャッシュ・フローを見込めないことにより零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

場所	用途	種類
名古屋市西区	店舗	建物並びに工具、器具及び備品
東京都渋谷区	店舗	建物、工具、器具及び備品並びに長期前払費用

当社グループは、事業資産についてはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基準に、賃貸不動産
については個別物件単位で資産のグルーピングを行っております。
当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(10,732千円)として特別損失に計上いたしました。
その内訳は、名古屋市西区3,640千円(内、建物1,837千円、工具、器具及び備品1,803千円)、東京都渋谷区7,091千円(内、建物3,718千円、工具、器具及び備品2,222千円、長期前払費用1,150千円)であります。
なお、当資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、使用価値は将来キャッシュ・フローを見込めないことにより零として評価しております。