#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 店舗で使用する厨房機器及び家具等の工具、器具及び備品、並びに社用車です。
(イ)無形固定資産
ソフトウェアです。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
(a)原材料
個別法による原価法及び最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 3年～34年
工具、器具及び備品 3年～15年2022/05/30 16:36
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: この結果、前事業年度の貸借対照表において「有形固定資産」の「その他」に表示していた40,274千円は、「車両運搬具」0千円、「その他」40,274千円として組み替えております。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「商標権」及び「ソフトウエア」は、より明瞭に表示するため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替を行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」の「その他」に表示していた14,676千円は、「商標権」5,213千円、「ソフトウエア」6,843千円、「その他」2,619千円として組み替えております。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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