3391 ツルハ HD

3391
2024/04/25
時価
4856億円
PER 予
18.42倍
2010年以降
7.89-36.04倍
(2010-2023年)
PBR
1.7倍
2010年以降
0.85-4.51倍
(2010-2023年)
配当 予
2.72%
ROE 予
9.21%
ROA 予
4.77%
資料
Link
CSV,JSON

売上高

【期間】

連結

2008年5月15日
2277億8732万
2009年5月15日 +10.57%
2518億6357万
2010年5月15日 +11.08%
2797億6300万
2011年5月15日 +7.08%
2995億7900万
2012年5月15日 +7.14%
3209億6900万
2013年5月15日 +6.87%
3430億1900万
2014年5月15日 +13.25%
3884億6500万
2015年5月15日 +13.38%
4404億2700万
2016年5月15日 +19.77%
5275億800万
2017年5月15日 +9.4%
5770億8800万
2018年5月15日 +16.66%
6732億3800万
2019年5月15日 +16.22%
7824億4700万
2020年5月15日 +7.49%
8410億3600万
2021年5月15日 +9.31%
9193億300万
2022年5月15日 -0.39%
9157億
2023年5月15日 +5.94%
9700億7900万

個別

2011年5月15日
39億400万
2012年5月15日 +24.51%
48億6100万
2013年5月15日 +71.41%
83億3200万
2014年5月15日 +18.17%
98億4600万
2015年5月15日 +4.08%
102億4800万
2016年5月15日 +82.29%
186億8100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)243,181484,106731,436970,079
税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円)13,27325,46038,19343,455
2023/08/10 16:36
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
当社グループは、物販事業の単一セグメントであり、当該事業の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
2023/08/10 16:36
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
Tsuruha(Thailand)Co.,Ltd.
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/08/10 16:36
#4 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。
2023/08/10 16:36
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自2021年5月16日至2022年5月15日)
金額(百万円)
その他の収益1,184
外部顧客への売上高915,700
(注)1.「その他」のおもな内容は、育児用品・健康食品・医療用具等であります。
2.「その他の収益」は、不動産賃貸収入等であります。
2023/08/10 16:36
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(1)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、記載を省略しております。
2023/08/10 16:36
#7 役員報酬(連結)
備えた設計であり、かつこれを担保する適切なプロセスを経て決定されること
具体的には、取締役の報酬は、固定報酬、業績連動賞与および譲渡制限付株式報酬で構成されています。取締役の報酬水準については、外部環境や市場環境の変化に対して迅速な対応を行うため、外部機関の客観的な報酬調査データ等を活用の上、同業・同規模(売上高・時価総額・連結営業利益等で選定)他業種の企業の役員報酬水準を参考に、毎年検証を行います。
監査等委員である取締役以外の取締役の個人別報酬額については、あらかじめ株主総会で決議された報酬限度額の範囲内で、取締役会決議にもとづき代表取締役社長がその具体的内容について委任を受けるものとし、その権限の内容は、各取締役の基本報酬の額および各取締役の支給基準に基づく賞与の配分額とします。なお、株式報酬については個人別の割当株式数を取締役会において決議します。
2023/08/10 16:36
#8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
地域社会の一員である社員自身の自律的な成長を図るべく「人的資本経営」を策定し、人的資本の価値向上を通じた地域社会への更なる貢献を図るなど、引き続きSDGs(持続可能な開発目標)が掲げる持続可能な社会づくりに取り組んでまいります。同時に、コーポレート・ガバナンス体制の更なる充実により長期的な企業価値向上を目指します。
2024年5月期は、新規出店126店舗、閉店64店舗、期末店舗数2,650店舗を計画しております。一方で当社は2022年6月21日に公表いたしました中期経営計画の方針に基づき、「2025年5月期売上高1兆600億円・営業利益率5%・ROE10%」の達成、かつ高い成長性を維持するため、上記施策を確実に実行してまいるとともに、当社の方針に賛同していただける企業との資本・業務提携やM&Aも実施しながら、グループの企業価値の最大化に注力して行きたいと考えております。
2023/08/10 16:36
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高
売上高は9,700億79百万円で前年同期比5.9%の増加となりました。
商品部門別の状況は、次のとおりであります。
2023/08/10 16:36
#10 製品及びサービスごとの情報(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
当社グループは、物販事業の単一セグメントであり、当該事業の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しております。
2023/08/10 16:36
#11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項
2023/08/10 16:36
#12 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により当期純利益が株式取得時における事業計画を下回る実績となっておりますが、超過収益力等を反映した実質価額と取得価額を比較した結果、超過収益力等が減少していないと判定し、評価損は計上しておりません。
超過収益力等が減少していないという判定は、中期事業計画を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌事業年度の評価損の計上の要否の判定および測定される評価損の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。
2023/08/10 16:36
#13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
㈱ビー・アンド・ディーについては、出店の遅れ等により株式取得時の事業計画を下回る実績となり、減損の兆候があるため、減損損失の認識の要否を判定しております。判定の結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が、帳簿価額を上回っているため、減損損失を認識しておりません。
割引前将来キャッシュ・フローの見積りは、中期事業計画等を基礎として行っており、当該事業計画には、新規出店、既存店舗の調剤併設化による売上高の増加および仕入条件の改善による売上総利益の増加を主要な仮定として織り込んでおります。
これらの主要な仮定は、経済環境等の変化によって影響を受ける可能性があり、見直しが必要となった場合には、翌連結会計年度の減損損失の認識の要否の判定および測定される減損損失の金額に、重要な影響を及ぼす可能性があります。
2023/08/10 16:36
#14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1.顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表の「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2023/08/10 16:36