固定資産
個別
- 2024年3月31日
- 1163億8100万
- 2025年3月31日 +11.21%
- 1294億2900万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/06/25 16:05
(単位:百万円) - #2 注記事項-その他の営業費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の営業費用の内訳は、以下のとおりであります。2025/06/25 16:05
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 固定資産除却損 121 196 固定資産売却損 34 1 貸倒引当金繰入額 119 33 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)減損損失の詳細は、「注記12.有形固定資産(3)減損損失」に記載しております。2025/06/25 16:05
- #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)増減明細2025/06/25 16:05
有形固定資産の取得原価、減価償却累計額及び減損損失累計額の増減並びに帳簿価額は以下のとおりであります。
- #5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ① 認識および測定2025/06/25 16:05
有形固定資産は、原価モデルを適用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した額で測定しております。
取得原価には、資産の取得に直接関連する費用が含まれております。 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、貸借対照表の「固定資産」の「繰延税金資産」に計上しております。2025/06/25 16:05
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動により得られた資金は376億70百万円(前期比12.0%減)となりました。これは主に減価償却費及び償却費並びに減損損失計上前の税引前利益が448億5百万円あったこと等によるものです。2025/06/25 16:05
投資活動により使用した資金は127億92百万円(前期比52.3%減)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出が138億27百万円あったこと等によるものです。
財務活動により使用した資金は132億19百万円(前期比20.1%減)となりました。これは主に社債の発行による収入が218億72百万円、長期借入れによる収入が145億44百万円あった一方で、リース負債の返済による支出が218億35百万円、長期借入金の返済による支出が162億52百万円あったこと等によるものです。 - #8 連結キャッシュ・フロー計算書(IFRS)(連結)
- ④【連結キャッシュ・フロー計算書】2025/06/25 16:05
(単位:百万円) 投資活動によるキャッシュ・フロー 有形固定資産の取得による支出 △9,094 △13,827 無形資産の取得による支出 △37 △52 - #9 連結財政状態計算書(IFRS)(連結)
- ①【連結財政状態計算書】2025/06/25 16:05
(単位:百万円) 非流動資産 有形固定資産 12 44,281 46,689 使用権資産 29 100,859 93,273 - #10 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)会計上の見積りにより当事業年度に係る財務諸表にその額を計上した項目であって、翌事業年度に係る財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。2025/06/25 16:05
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容の理解に資する情報前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 有形固定資産(内、店舗に係る有形固定資産)関係会社株式(内、Fulham Shore Group limited及び TORIDOLL EUROPE LTD)繰延税金資産 26,477百万円(24,372)68,555(17,035)4,047 30,870百万円(28,091)66,169(17,035)4,187
有形固定資産につきましては、連結財務諸表「注記3.重要性がある会計方針(10)非金融資産の減損」及び「注記12.有形固定資産(3)減損損失」に同一の内容を記載しているため、注記を省略しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)貯蔵品・・・・・・最終仕入原価法2025/06/25 16:05
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)・・・・・定額法を採用しております。