ジンズ HD(3046)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年8月31日
- 8億3187万
- 2009年8月31日 +4.36%
- 8億6817万
- 2010年8月31日 +6.67%
- 9億2607万
- 2011年8月31日 +71.03%
- 15億8388万
- 2012年8月31日 +61.58%
- 25億5932万
- 2013年8月31日 +40.71%
- 36億109万
- 2014年8月31日 +40.62%
- 50億6375万
- 2015年8月31日 -0.37%
- 50億4476万
- 2016年8月31日 +5.63%
- 53億2900万
- 2017年8月31日 -0.02%
- 53億2800万
- 2018年8月31日 +15.05%
- 61億3000万
- 2019年8月31日 -91.94%
- 4億9400万
- 2020年8月31日 -7.69%
- 4億5600万
- 2021年8月31日 -13.6%
- 3億9400万
- 2022年8月31日 -34.77%
- 2億5700万
- 2023年8月31日 -12.45%
- 2億2500万
- 2024年8月31日 +25.33%
- 2億8200万
- 2025年8月31日 -2.13%
- 2億7600万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 2025/11/27 16:00
リスクの内容 リスクに対する対応策 固定資産及び投資有価証券の減損に関わるリスク 当社グループは、出店にあたって、賃借した敷地上に店舗用建物を建設し、または賃借した建物や建物の一部区画の内部に造作・設備を施しており、これらの建物、造作及び設備を固定資産として計上しておりますが、店舗の収益性が著しく悪化した場合、当該店舗にかかる固定資産の減損処理が必要になります。また、顧客体験の向上、サプライチェーンの効率化、および国内外の事業拡大を支えるため、基幹システムやECサイトなどのITインフラへの継続的な投資と開発を行っています。これらのシステムにて、計画の遅延や想定外のコスト超過が発生する可能性があります。システム投資により目指していた業務効率化、コスト削減、または売上拡大などの目標が大きく未達となった場合、減損処理が必要になります。加えて、事業拡大や新規事業の展開に伴う出資等により投資有価証券を保有しておりますが、出資決定時に想定した収益に未達成の場合及び収益や効果が見込めない場合に減損処理が必要になります。これらの処理により、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。 店舗の収益性をモニタリングし、収益悪化の兆候が認められる場合は、当社グループの業績及び財政状態への影響を最小限に抑えられるよう回収可能性を適切に判断し、随時減損処理をしております。また、システム投資に当たっては、システム投資を管理する専門の会議体を設置し、システム開発の進捗状況のモニタリングを行い、システム投資の金額抑制・効果発現の最大化を実現することで、リスクの低減を図っております。投資有価証券については出資後の業績進捗状況等のモニタリングを継続的に実施することでリスクの低減を図っております。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損2025/11/27 16:00
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 55 百万円 150 百万円 工具、器具及び備品 12 〃 11 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- その内訳は以下のとおりであります。2025/11/27 16:00
当連結会計年度(自 2024年9月1日 至 2025年8月31日)建物及び構築物 410 百万円 その他 238 〃 合計 648 百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産は、29,216百万円となり、前連結会計年度末に比べ7,424百万円増加いたしました。2025/11/27 16:00
これは主に、新規出店等に伴い、建物及び構築物等の有形固定資産が1,597百万円、敷金及び保証金が1,520百万円増加したことや、システム開発等に伴い無形固定資産が3,139百万円増加したことによるものであります。
以上により、総資産は、57,866百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,821百万円増加いたしました。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/11/27 16:00
店舗等の建物賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/11/27 16:00
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 10年~50年 工具、器具及び備品 3年~15年
定額法を採用しております。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 「現金及び預金」「売掛金」「買掛金」「短期借入金」「未払金及び未払費用」「未払法人税等」については、現金であること、及び短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから記載を省略しております。2025/11/27 16:00
2 連結貸借対照表における敷金及び保証金の金額と金融商品の時価における「連結貸借対照表計上額」との差額は、当連結会計年度末における敷金及び保証金の回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用見込額)の未償却残高であります。
3 市場価格のない株式等は、「その他有価証券」には含まれておりません。当該金融商品の連結貸借対照表計上額は以下のとおりであります。