- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
2016/09/28 15:04- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
| 前連結会計年度(平成27年6月30日) |
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 減損損失累計額相当額 | 期末残高相当額 |
| 建物及び構築物 | 23,922 | 13,466 | 1,558 | 8,898 |
| その他(有形固定資産) | 349 | 333 | - | 16 |
| 合計 | 24,272 | 13,799 | 1,558 | 8,914 |
| 当連結会計年度(平成28年6月30日) |
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 減損損失累計額相当額 | 期末残高相当額 |
(2) 未経過リース料期末残高相当額等
- #3 事業等のリスク
(11)財政状態及び経営成績の変動について
当社グループは、過年度より、資産価値が低下したリゾート施設等の固定資産の売却・除却、関係会社株式の評価減および減損会計の適用等、財務体質および収益性の改善に取り組んできたことにより、財務体質の改善が相当程度進んでいるものと認識しております。
ただし、当社グループは、業態上、総資産に占める有形固定資産の比率が相対的に高いことに加えて、今後におきましても積極的に出店を行うことにより、当該資産の構成比率は高まるものと考えております。
2016/09/28 15:04- #4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳
| 流動資産 | 326百万円 |
| 固定資産 | 1,579 |
| 資産合計 | 1,906 |
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
- #5 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
2016/09/28 15:04- #6 担保に供している資産の注記（連結）
担保に供している資産は、次のとおりであります。
| 前連結会計年度(平成27年6月30日) | 当連結会計年度(平成28年6月30日) |
| 投資その他の資産 | | |
| その他(賃貸用固定資産) | 1,671 | 1,667 |
| 計 | 6,140 | 6,108 |
担保付債務は、次のとおりであります。
- #7 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2016/09/28 15:04- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）
株式の取得により新たに株式会社TG3及びその100%子会社であった株式会社エム・アイ・ゴルフを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社TG3株式の取得価額と株式会社TG3取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。
| 流動資産 | 326 | 百万円 |
| 固定資産 | 1,579 | |
| のれん | 2,102 | |
- #9 業績等の概要
利益面につきましては、販売管理費、人件費、広告宣伝費などのコストコントロールを継続して行ったことにより、ウィンター用品の急激な売上高減少のなか、営業利益は増益となりました。
また、中国事業の撤退にともなう事業撤退損を、熊本地震により被害が発生したための災害による損失を、収益性の低下が見込まれる店舗等の固定資産について減損損失を特別損失に計上したほか、確定給付年金制度の一部を確定拠出年金制度に移行したことにより、退職給付制度改定益を特別利益に計上いたしました。
以上の結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は223,643百万円(前年同期比2.1%増)、営業利益3,183百万円(同1.7%増)、経常利益3,497百万円(同24.3%減)、親会社株主に帰属する当期純損失2,263百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益1,117百万円)となりました。
2016/09/28 15:04- #10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。
| 前連結会計年度(平成27年6月30日) | | 当連結会計年度(平成28年6月30日) |
| 流動資産-その他(繰延税金資産) | 1,139百万円 | | 1,572百万円 |
| 固定資産-繰延税金資産 | 4,453 | | 5,724 |
| 流動負債-その他(繰延税金負債) | △240 | | - |
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
- #11 表示方法の変更、財務諸表（連結）
(損益計算書)
前事業年度において独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた77百万円、「その他」に表示していた11百万円は、「その他」88百万円として組替えております。
2016/09/28 15:04- #12 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた65百万円、「その他」に表示していた44百万円は、「デリバティブ評価損」34百万円、「その他」75百万円として組み替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は、特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」の「固定資産売却益」に表示していた77百万円、「その他」に表示していた11百万円は、「その他」89百万円として組み替えております。
2016/09/28 15:04- #13 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）
ハ 当該資産除去債務の総額の増減
| 前連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日) | 当連結会計年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) |
| 期首残高 | 1,595百万円 | 1,634百万円 |
| 有形固定資産の取得に伴う増加額 | 27 | ― |
| 時の経過による調整額 | 26 | 26 |
- #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
2016/09/28 15:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
