有価証券報告書-第43期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)
事業内容
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社アルペン)および子会社9社により構成されており、スポーツ用品の販売および製造を主たる業務としております。
当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
(1)小売事業
①ウィンター
スキー、スノーボード用品等を販売しております。
②ゴルフ
ゴルフ用品等を販売しております。
③一般スポーツ
トレーニング・フィットネス用品、キャンプ・トレッキング用品、カジュアルウェア・マリン用品、テニス・卓球等のラケット用品、野球・サッカー等の球技用品を販売しております。
(2)その他
クレジットカードサービス事業、フィットネスクラブ、スキー場およびゴルフ場の運営を行っております。
当社グループは昭和47年7月の当社設立以来、一貫してスポーツ用品の専門小売業として展開してまいりました。取り扱うスポーツアイテムは、時代とともに変遷し、かつ拡大をしてきております。あわせて、店舗形態も拡大をしております。当初は、スキー用品の販売を主体とした「アルペン」だけでしたが、次にゴルフ用品の販売を目的とした「ゴルフ5」を開設し、その後、野球用品等の各種一般スポーツ用品を備えた大型店舗として「スポーツデポ」を展開いたしました。また、近年では、30坪前後のスペースで展開する女性限定のフィットネス施設「アルペンクイックフィットネスクラブ」、フィットネス施設である「アルペンフィットネスクラブ」、靴専門フォーマット「ミフト」を開設し、現在では、これらの店舗形態により全国展開しております。当社グループは、平成27年6月末現在「アルペン」78店舗、「ゴルフ5」205店舗、「スポーツデポ」142店舗、「ミフト」10店舗、「アルペンフィットネスクラブ」2店舗、「アルペンクイックフィットネスクラブ」直営店8店舗、フランチャイズ店19店舗を展開しております。
地区別店舗形態別店舗数は、次のとおりであります。
(平成27年6月30日現在)
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
※1 株式会社エス・エー・ピーは、非連結子会社で持分法非適用会社であります。
※2 JAPANA TECHNICAL CENTER(CAMBODIA)CO.,LTD.は当連結会計年度に設立したため、新たに連結の範囲に含めております。
当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
(1)小売事業
①ウィンター
スキー、スノーボード用品等を販売しております。
②ゴルフ
ゴルフ用品等を販売しております。
③一般スポーツ
トレーニング・フィットネス用品、キャンプ・トレッキング用品、カジュアルウェア・マリン用品、テニス・卓球等のラケット用品、野球・サッカー等の球技用品を販売しております。
(2)その他
クレジットカードサービス事業、フィットネスクラブ、スキー場およびゴルフ場の運営を行っております。
当社グループは昭和47年7月の当社設立以来、一貫してスポーツ用品の専門小売業として展開してまいりました。取り扱うスポーツアイテムは、時代とともに変遷し、かつ拡大をしてきております。あわせて、店舗形態も拡大をしております。当初は、スキー用品の販売を主体とした「アルペン」だけでしたが、次にゴルフ用品の販売を目的とした「ゴルフ5」を開設し、その後、野球用品等の各種一般スポーツ用品を備えた大型店舗として「スポーツデポ」を展開いたしました。また、近年では、30坪前後のスペースで展開する女性限定のフィットネス施設「アルペンクイックフィットネスクラブ」、フィットネス施設である「アルペンフィットネスクラブ」、靴専門フォーマット「ミフト」を開設し、現在では、これらの店舗形態により全国展開しております。当社グループは、平成27年6月末現在「アルペン」78店舗、「ゴルフ5」205店舗、「スポーツデポ」142店舗、「ミフト」10店舗、「アルペンフィットネスクラブ」2店舗、「アルペンクイックフィットネスクラブ」直営店8店舗、フランチャイズ店19店舗を展開しております。
地区別店舗形態別店舗数は、次のとおりであります。
(平成27年6月30日現在)
地区 | 店舗形態 | 合計 | |||||
アルペン | ゴルフ5 | スポーツデポ | ミフト | アルペンフィットネスクラブ | アルペンクイックフィットネスクラブ | ||
北海道 | 4 | 10 | 9 | - | - | - | 23 |
東北 | 1 | 6 | 7 | 1 | - | 3 | 18 |
関東 | 22 | 68 | 38 | 6 | 1 | 15 | 150 |
北信越 | 13 | 12 | 11 | - | - | 1 | 37 |
中部 | 17 | 35 | 22 | 1 | 1 | 3 | 79 |
関西 | 12 | 31 | 20 | 1 | - | 4 | 68 |
中国・四国 | 8 | 18 | 11 | - | - | 1 | 38 |
九州・沖縄 | 1 | 23 | 22 | 1 | - | - | 47 |
海外 | - | 2 | 2 | - | - | - | 4 |
合計 | 78 | 205 | 142 | 10 | 2 | 27 | 464 |
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
※1 株式会社エス・エー・ピーは、非連結子会社で持分法非適用会社であります。
※2 JAPANA TECHNICAL CENTER(CAMBODIA)CO.,LTD.は当連結会計年度に設立したため、新たに連結の範囲に含めております。