有価証券報告書-第42期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役	社長	水野 泰三	昭和23年11月8日生	昭和47年7月 当社設立 代表取締役就任(現任)	(注)5	8,099,320
専務取締役	商品本部長	村瀬 一夫	昭和30年12月27日生	昭和51年4月 当社入社 平成4年7月 商品第四部長 平成8年5月 商品第三部長 平成13年9月 取締役就任 同 商品第三部担当役員 同 商品第四部担当役員 同 商品第五部担当役員 同 商品第六部担当役員 平成15年9月 商品統轄役員 平成16年10月 商品本部長(現任) 平成18年7月 平成20年9月 平成26年9月 商品第五部長 常務取締役就任 専務取締役就任(現任)	(注)5	19,600
常務取締役	商品本部 副本部長	石田 吉孝	昭和30年7月15日生	昭和51年4月 当社入社 平成4年7月 商品第一部長 平成8年7月 商品第二部長 平成13年9月 取締役就任 同 商品第一部担当役員 同 商品第二部担当役員 同 商品第五部担当役員 同 商品第六部担当役員 平成16年10月 商品本部副本部長(現任) 平成25年9月 常務取締役就任(現任)	(注)5	19,500
取締役	管理本部長 財務部長	水巻 泰彦	昭和33年1月26日生	昭和57年3月 当社入社 平成10年9月 経理部長 平成13年7月 財務部長(現任) 平成20年9月 平成21年9月 取締役就任(現任) 管理本部長(現任)	(注)5	10,000
取締役	管理本部 副本部長 総務部長	鈴木 猛仁	昭和33年6月22日生	昭和57年3月 当社入社 平成8年11月 販売部長 平成13年7月 販売部アルペン担当部長 平成15年9月 人事部長 平成19年12月 総務部長(現任) 平成20年9月 平成21年9月 取締役就任(現任) 管理本部副本部長(現任)	(注)5	7,800
取締役	ミフト 事業部長	水野 敦之	昭和52年10月21日生	平成12年4月 当社入社 平成23年12月 ミフト事業部長(現任) 平成26年9月 取締役就任(現任)	(注)5	6,211,240
取締役		名畑 稔	昭和16年4月10日生	昭和39年4月 平成6年7月 ㈱東海理化電機製作所入社 同社生産管理部担当取締役就任 平成8年7月 同社取締役本社工場長就任 平成9年7月 同社常勤監査役就任 平成15年6月 当社監査役就任 平成16年9月 常勤監査役就任 平成26年9月 取締役就任(現任)	(注)5	8,400

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
常勤監査役		伊神 薫	昭和27年12月3日生	昭和46年4月 株式會社大隈鐵工所(現 オークマ株式会社)入社 昭和52年1月 当社入社 平成3年3月 商品管理部長 平成8年10月 人事部長 平成15年9月 常勤監査役就任(現任)	(注)6	12,500
監査役		花井 増實	昭和26年12月15日生	昭和54年4月 名古屋弁護士会登録 平成6年4月 名古屋弁護士会 副会長就任 平成11年3月 万朶総合法律事務所 開業 平成15年9月 当社監査役就任(現任)	(注)6	1,600
監査役		川瀬 良三	昭和26年3月15日生	昭和45年4月 名古屋国税局入局 平成17年7月 西尾税務署長 平成18年7月 名古屋国税局 課税第二部法人課税課長 平成19年7月 税務大学校名古屋研修所長 平成20年7月 名古屋国税局課税第二部次長 平成21年7月 昭和税務署長 平成22年7月 退官 平成22年9月 川瀬税理士事務所 開業 平成23年9月 当社監査役就任(現任)	(注)6	-
監査役		山内 和雄	昭和26年2月13日生	昭和56年3月 監査法人伊東会計事務所入所 昭和57年3月 公認会計士登録 平成13年1月 中央青山監査法人代表社員就任 平成19年8月 あずさ監査法人代表社員就任 平成22年9月 有限責任あずさ監査法人監事 平成25年6月 平成25年7月 平成26年9月 有限責任あずさ監査法人退職 山内和雄公認会計士事務所開設(現任) 当社監査役就任(現任)	(注)7	-
計						14,389,660

(注)1.取締役名畑稔は、社外取締役であります。
2.監査役花井増實、川瀬良三、山内和雄は、社外監査役であります。
3.取締役水野敦之は、代表取締役社長水野泰三の長男であります。
4.当社では、コーポレート・ガバナンスの強化とともに、取締役の意思決定機能と執行役員の業務執行機能を明確にすることによって、意思決定・施策実行のスピードアップをはかり、より機動的な経営を行うために執行役員制度を導入しております。
執行役員は7名で、水野泰三、村瀬一夫、石田吉孝、水巻泰彦、鈴木猛仁、水野敦之、天野康司で構成されております。
5.平成26年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.平成23年9月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.平成26年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間