ビックカメラ(3048)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年8月31日
- 127億8300万
- 2009年8月31日 +1.63%
- 129億9200万
- 2010年8月31日 -4.51%
- 124億600万
- 2011年8月31日 -0.3%
- 123億6900万
- 2012年8月31日 +4.1%
- 128億7600万
- 2013年8月31日 -6.17%
- 120億8200万
- 2014年8月31日 -17.64%
- 99億5100万
- 2015年8月31日 +8.64%
- 108億1100万
- 2016年8月31日 +8.17%
- 116億9400万
- 2017年8月31日 +20.67%
- 141億1100万
- 2018年8月31日 +17.87%
- 166億3300万
- 2019年8月31日 +1.27%
- 168億4400万
- 2020年8月31日 -4.64%
- 160億6300万
- 2021年8月31日 -9.82%
- 144億8600万
- 2022年8月31日 -4.01%
- 139億500万
- 2023年8月31日 -9.26%
- 126億1700万
- 2024年8月31日 -8.54%
- 115億4000万
- 2025年8月31日 -4.18%
- 110億5800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1. 設備の種類別の帳簿価額のうち「その他」は「工具、器具及び備品」、「借地権」及び「ソフトウェア」等であり、建設仮勘定は含んでおりません。2025/11/19 13:09
2. 連結会社以外から賃借している建物等の年間の賃借料は、24,868百万円であります。
3. 当社は物品販売事業の単一セグメントであるため、セグメントの名称の記載を省略しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/11/19 13:09
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、株式会社コジマにおいては、事業用定期借地権が設定されている借地上の建物について、当該契約期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5. 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/11/19 13:09
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 2百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 -百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4. 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/11/19 13:09
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 10百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 1百万円 4百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6. 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/11/19 13:09
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 118百万円 192百万円 機械装置及び運搬具 0百万円 0百万円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年9月1日 至 2024年8月31日)2025/11/19 13:09
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗等を基本としており、遊休資産については、当該資産単独でグルーピングしております。場所 用途 種類 東京都 他 営業店舗 等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、リース資産、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産)並びにその他(投資その他の資産)
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗等について、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,193百万円)として特別損失に計上しております。当該減損損失の内訳は、建物及び構築物 1,285百万円、機械装置及び運搬具3百万円、土地 700百万円、リース資産 104百万円、その他(有形固定資産)112百万円、その他(無形固定資産)909百万円並びにその他(投資その他の資産)77百万円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/11/19 13:09
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却しております。