無形固定資産
連結
- 2015年8月31日
- 240億4500万
- 2016年8月31日 -9.49%
- 217億6200万
個別
- 2015年8月31日
- 169億9600万
- 2016年8月31日 -9.97%
- 153億200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/10/09 16:04 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4. 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2020/10/09 16:04
前連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日) 当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日) その他(有形固定資産) 39百万円 20百万円 その他(無形固定資産) 9百万円 2百万円 その他(投資その他の資産) 0百万円 -百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2020/10/09 16:04
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成27年8月31日) 当連結会計年度(平成28年8月31日) 土地 36,436百万円 28,940百万円 その他(無形固定資産) 10,720百万円 10,720百万円 投資有価証券 64百万円 -百万円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成26年9月1日 至 平成27年8月31日)2020/10/09 16:04
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としており、遊休資産については、当該資産単独でグルーピングしております。場所 用途 種類 東京都 他 営業店舗 他 建物及び構築物、土地、リース資産、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産)並びにその他(投資その他の資産)
営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗及び時価が著しく下落した賃貸不動産について、資産グループの固定資産簿価を全額回収できる可能性が低いと判断した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失(1,520百万円)として特別損失に計上しております。なお、減損損失の内訳は、建物及び構築物750百万円、土地7百万円、リース資産252百万円、その他(有形固定資産)39百万円、その他(無形固定資産)467百万円並びにその他(投資その他の資産)2百万円であります。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物及び構築物 2~50年2020/10/09 16:04
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却しております。2020/10/09 16:04
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。