有価証券報告書-第16期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産

建物(附属設備を除く)	定額法
その他の有形固定資産	定率法

主な耐用年数

建物	4～33年
工具、器具及び備品	3～8年

ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ 長期前払費用
均等償却