アートネイチャー(7823)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億
- 2009年3月31日 -1.01%
- 7億9195万
- 2010年3月31日 -10.21%
- 7億1106万
- 2011年3月31日 -6.33%
- 6億6604万
- 2012年3月31日 -0.65%
- 6億6170万
- 2013年3月31日 +17.32%
- 7億7631万
- 2014年3月31日 +16.69%
- 9億587万
- 2015年3月31日 -9.94%
- 8億1579万
- 2016年3月31日 +0%
- 8億1582万
- 2017年3月31日 +20.21%
- 9億8073万
- 2018年3月31日 -13.84%
- 8億4500万
- 2019年3月31日 +3.91%
- 8億7800万
- 2020年3月31日 +8.66%
- 9億5400万
- 2021年3月31日 +4.4%
- 9億9600万
- 2022年3月31日 +5.72%
- 10億5300万
- 2023年3月31日 +18.9%
- 12億5200万
- 2024年3月31日 -15.34%
- 10億6000万
- 2025年3月31日 +4.06%
- 11億300万
- 2026年3月31日 +10.97%
- 12億2400万
個別
- 2008年3月31日
- 8億
- 2009年3月31日 -1.01%
- 7億9195万
- 2010年3月31日 -10.21%
- 7億1106万
- 2011年3月31日 -6.33%
- 6億6604万
- 2012年3月31日 -0.65%
- 6億6170万
- 2013年3月31日 +17.32%
- 7億7631万
- 2014年3月31日 +16.69%
- 9億587万
- 2015年3月31日 -9.95%
- 8億1578万
- 2016年3月31日 ±0%
- 8億1578万
- 2017年3月31日 +20.22%
- 9億8070万
- 2018年3月31日 -13.84%
- 8億4500万
- 2019年3月31日 +3.91%
- 8億7800万
- 2020年3月31日 +8.66%
- 9億5400万
- 2021年3月31日 +4.4%
- 9億9600万
- 2022年3月31日 +4.72%
- 10億4300万
- 2023年3月31日 +19.27%
- 12億4400万
- 2024年3月31日 -15.68%
- 10億4900万
- 2025年3月31日 +4.19%
- 10億9300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/23 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料手当 4,580 4,697 賞与引当金繰入額 402 423 退職給付費用 190 149 役員賞与引当金繰入額 135 135 減価償却費 1,045 1,117 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。連結子会社については、個々の債権の回収可能性を検討して計上しております。2025/06/23 10:00
ロ 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/23 10:00
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 591 50 3 639 賞与引当金 1,049 1,093 1,049 1,093 役員賞与引当金 135 142 135 142 商品保証引当金 43 45 43 45 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
ウィッグ
オーダーメイドウィッグ
個別法による原価法
その他のウィッグ
移動平均法による原価法
その他の商品
移動平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
支給資材
移動平均法による原価法
貸出品
移動平均法による原価法
サンプル品
個別法による原価法
その他の貯蔵品
最終仕入原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。2025/06/23 10:00