有価証券報告書-第41期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)

建物(建物附属設備を除く)	:	定額法
上記以外の有形固定資産	:	主として定率法

ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を適用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物

:

20年～38年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法