ストリーム(3071)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 257万
- 2010年1月31日 +42.27%
- 366万
- 2011年1月31日 -30.99%
- 252万
- 2012年1月31日 -22.12%
- 196万
- 2013年1月31日 -23.98%
- 149万
- 2014年1月31日 -33.62%
- 99万
- 2015年1月31日 +999.99%
- 2130万
- 2016年1月31日 +511.43%
- 1億3025万
- 2017年1月31日 +6.3%
- 1億3845万
- 2018年1月31日 -5.03%
- 1億3150万
- 2019年1月31日 -5.32%
- 1億2450万
- 2020年1月31日 -5.47%
- 1億1770万
- 2021年1月31日 -5.38%
- 1億1137万
- 2022年1月31日 +11.3%
- 1億2395万
- 2023年1月31日 -0.97%
- 1億2275万
- 2024年1月31日 -2.46%
- 1億1973万
- 2025年1月31日 -8.68%
- 1億934万
- 2026年1月31日 -17.08%
- 9066万
個別
- 2009年1月31日
- 257万
- 2010年1月31日 -28.75%
- 183万
- 2011年1月31日 -24.92%
- 137万
- 2012年1月31日 -0.87%
- 136万
- 2013年1月31日 -22.27%
- 106万
- 2014年1月31日 -6.41%
- 99万
- 2017年1月31日 +561.63%
- 657万
- 2018年1月31日 -4.4%
- 628万
- 2019年1月31日 -4.23%
- 601万
- 2020年1月31日 -4.16%
- 576万
- 2021年1月31日 +13.53%
- 654万
- 2022年1月31日 +215.1%
- 2062万
- 2023年1月31日 -9.96%
- 1856万
- 2024年1月31日 -3.85%
- 1785万
- 2025年1月31日 -10.99%
- 1589万
- 2026年1月31日 -12.59%
- 1389万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/04/22 10:25
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/04/22 10:25
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) 建物 ―千円 5,670千円 工具、器具及び備品 ―千円 369千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年2月1日 至 2026年1月31日)2026/04/22 10:25
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、原則として管理会計上の区分に従ってグ ルーピングしております。また、遊休資産等については、個別に減損損失の判定をしております。このうち、当社(東京都港区)において展開される、インターネット通販事業に含めて記載しているレンタル事業において、サービス終了に伴い、今後使用見込みのない資産全額を減損処理したことにより、1,672千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物1,138千円、工具、器具及び備品335千円、ソフトウエア120千円等であります。また、㈱エックスワン(東京都港区)において展開される、ビューティー&ヘルスケア事業において、店舗等の設備や器具備品の整理に伴い減損処理したことにより24,965千円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物4,880千円、工具、器具及び備品20,084千円であります。
なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため零としております。 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/04/22 10:25
本社等の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産除く)2026/04/22 10:25
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。