アークランドサービス HD(3085)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2011年12月31日
- 8102万
- 2012年3月31日 -0.1%
- 8094万
- 2012年6月30日 -14.81%
- 6895万
- 2012年9月30日 +0.22%
- 6910万
- 2012年12月31日 +29.55%
- 8952万
- 2013年3月31日 +16.42%
- 1億421万
- 2013年6月30日 -17.23%
- 8626万
- 2013年9月30日 +17.82%
- 1億163万
- 2013年12月31日 +92.45%
- 1億9559万
- 2014年3月31日 -37.92%
- 1億2143万
- 2014年6月30日 +7.46%
- 1億3048万
- 2014年9月30日 -23.36%
- 1億
- 2014年12月31日 +79%
- 1億7900万
個別
- 2008年12月31日
- 6682万
- 2009年12月31日 +2.06%
- 6819万
- 2010年12月31日 +9.47%
- 7465万
- 2011年3月31日 -9.98%
- 6720万
- 2011年6月30日 +12.58%
- 7565万
- 2011年9月30日 +4.09%
- 7875万
- 2011年12月31日 +2.88%
- 8102万
- 2012年12月31日 +8.71%
- 8807万
- 2013年12月31日 +118.78%
- 1億9269万
- 2014年12月31日 -7.11%
- 1億7900万
- 2015年12月31日 +5.59%
- 1億8900万
- 2016年12月31日 +4.23%
- 1億9700万
- 2017年12月31日 +41.12%
- 2億7800万
- 2018年12月31日 -5.4%
- 2億6300万
- 2019年12月31日 -39.16%
- 1億6000万
- 2020年12月31日 +45.63%
- 2億3300万
- 2021年12月31日 +46.35%
- 3億4100万
- 2022年12月31日 +41.35%
- 4億8200万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- (2)有償支給取引2022/11/09 14:24
連結子会社であるコスミックSY株式会社は、得意先から仕入れた原材料(以下「有償支給品」という。)に対し、加工を行ったうえで仕入価格に加工費等を上乗せした製品を当該得意先に対して販売する取引(以下「有償支給取引」という。)を行っております。従来は、有償支給取引を有償支給品の加工後の製品の販売として売上高および売上原価を総額で計上しておりましたが、収益認識会計基準等の適用により、有償支給元が実質的に有償支給品を買い戻す義務を負っている場合には、当該有償支給取引は代理人としての取引に該当すると判断し、加工サービスの提供として加工代相当額のみを収益として計上する方法に変更しました。また、有償支給品並びに製品に含む有償支給品の棚卸高を「商品及び製品」並びに「原材料及び貯蔵品」として表示せず、流動資産の「その他」として表示しております。この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高が883百万円、売上原価が883百万円減少し、当第3四半期連結会計期間末日の流動資産の商品及び製品が77百万円、原材料及び貯蔵品が10百万円減少し、流動資産のその他が88百万円増加しております。なお、営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益に与える影響はありません。また、利益剰余金の当期首残高に与える影響はありません。
なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、四半期財務諸表に関する会計基準(2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第3四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2022/11/09 14:24
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(2022年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2022年11月9日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 33,096,000 33,096,000 東京証券取引所(プライム市場) 単元株式数100株 計 33,096,000 33,096,000 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 動資産2022/11/09 14:24
当第3四半期連結会計期間末の流動資産の残高は22,964百万円となり、前連結会計年度末の23,554百万円から590百万円減少いたしました。その主な要因は、商品及び製品が78百万円、原材料及び貯蔵品が34百万円、その他が144百万円増加し、現金及び預金が608百万円、売掛金が247百万円減少したためであります。
②固定資産