機械装置及び運搬具(IFRS)
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年12月31日
- 116億5500万
- 2019年12月31日 -9.68%
- 105億2700万
- 2020年12月31日 -7.48%
- 97億4000万
- 2021年12月31日 +4.25%
- 101億5400万
- 2022年12月31日 -7.65%
- 93億7700万
- 2023年12月31日 +8.37%
- 101億6200万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2024/03/29 14:32
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用であります。前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物及び構築物を原資産とするもの 27,791 28,228 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 1,566 1,520 工具器具及び備品を原資産とするもの 1,088 1,784
なお、一定の条件を満たしたCOVID-19に関連する賃料減免について、変動リース料のマイナスとして処理しております。変動リース料のマイナスとして処理した金額は、前連結会計年度8百万円であります。 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2024/03/29 14:32
(注)減損損失を認識した店舗はそれぞれ、前連結会計年度298店舗、当連結会計年度206店舗であります。用途 種類 前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 店舗 建物及び構築物 2,610 949 機械装置及び運搬具 377 132 工具器具及び備品 240 75 使用権資産 2,244 1,159 その他 建物及び構築物 - 2 機械装置及び運搬具 1 - 工具器具及び備品 1 0 使用権資産 8 5
店舗の営業損益が継続してマイナス、又は、資産の市場価値が帳簿価額より著しく下落している資産グループと、今後の利用見込みがなくなった遊休資産のそれぞれにつき、いずれも帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を連結純損益計算書のその他の営業費用に計上しております(注記「27.その他の営業費用」参照)。