トレジャー・ファクトリー(3093)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年2月28日
- 1億8870万
- 2018年2月28日 +13.89%
- 2億1491万
- 2019年2月28日 +13.84%
- 2億4466万
- 2020年2月29日 -0.17%
- 2億4423万
- 2021年2月28日 +12.14%
- 2億7388万
- 2022年2月28日 +16.28%
- 3億1847万
- 2023年2月28日 +51.09%
- 4億8119万
- 2024年2月29日 -5.44%
- 4億5500万
- 2025年2月28日 +10.99%
- 5億500万
- 2026年2月28日 +16.63%
- 5億8900万
個別
- 2009年2月28日
- 4965万
- 2010年2月28日 +46.77%
- 7288万
- 2011年2月28日 +11.06%
- 8094万
- 2012年2月29日 +24.79%
- 1億101万
- 2013年2月28日 +0.1%
- 1億111万
- 2014年2月28日 +19.13%
- 1億2045万
- 2015年2月28日 +30.89%
- 1億5767万
- 2016年2月29日 +17.05%
- 1億8455万
- 2017年2月28日 ±0%
- 1億8455万
- 2018年2月28日 +7.41%
- 1億9822万
- 2019年2月28日 +14.08%
- 2億2614万
- 2020年2月29日 -1.24%
- 2億2334万
- 2021年2月28日 +7.56%
- 2億4024万
- 2022年2月28日 +15.19%
- 2億7674万
- 2023年2月28日 +54.42%
- 4億2736万
- 2024年2月29日 -9.91%
- 3億8500万
- 2025年2月28日 +11.43%
- 4億2900万
- 2026年2月28日 +18.18%
- 5億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は、次のとおりであります。2026/05/26 15:09
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 給料及び手当 7,910百万円 9,198百万円 賞与引当金繰入額 534 629 減価償却費 632 689 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品
・個別バーコード管理商品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
・上記以外の商品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~34年
構築物 3~20年
工具、器具及び備品 2~15年
レンタル資産 2年2026/05/26 15:09 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/05/26 15:09
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 賞与引当金 429 507 429 507 株主優待引当金 5 4 5 4 役員賞与引当金 5 4 5 4 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 15:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 未払法定福利費 17 21 賞与引当金 131 155 契約負債 27 37
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/26 15:09
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 未払法定福利費 21 26 賞与引当金 156 182 契約負債 35 47
前連結会計年度(2025年2月28日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。また、レンタル資産については定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~34年
構築物 3~20年
工具、器具及び備品 2~15年
レンタル資産 2年2026/05/26 15:09