構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 2126万
- 2010年2月28日 +52.73%
- 3247万
- 2011年2月28日 -7.94%
- 2989万
- 2012年2月29日 -14.92%
- 2543万
- 2013年2月28日 -8.15%
- 2336万
- 2014年2月28日 -14.67%
- 1993万
- 2015年2月28日 +9.52%
- 2183万
- 2016年2月29日 +23.8%
- 2702万
- 2017年2月28日 +23.32%
- 3333万
- 2018年2月28日 -3.27%
- 3224万
- 2019年2月28日 -6.75%
- 3006万
- 2020年2月29日 +10.26%
- 3315万
- 2021年2月28日 +4.08%
- 3450万
- 2022年2月28日 +29.56%
- 4470万
- 2023年2月28日 +35.68%
- 6065万
- 2024年2月29日 +63.22%
- 9900万
- 2025年2月28日 +8.08%
- 1億700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2025/05/28 15:30
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/05/28 15:30
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物 1百万円 8百万円 構築物 0 0 工具、器具及び備品 0 1 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/28 15:30
当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位として、店舗を基本単位としてグルーピングをしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 栃木県 店舗 建物及び構築物、その他 41 埼玉県 店舗 建物及び構築物、その他 46 大阪府 店舗 建物及び構築物、その他 20 合 計 108
このうち、共通費負担後の営業損益で営業損失が継続しており、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る4店舗(当社4店舗)について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(108百万円)として計上しております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ②財政状態の状況2025/05/28 15:30
当連結会計年度末における資産合計は、現金及び預金が396百万円増加、売掛金が216百万円増加、商品が1,023百万円増加、建物及び構築物(純額)が553百万円増加、敷金及び保証金が380百万円増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して3,101百万円増加し、20,830百万円となりました。
当連結会計年度末における負債合計は、短期借入金が386百万円増加、1年内返済予定の長期借入金が204百万円増加、未払法人税等が201百万円増加,長期借入金が356百万円減少したこと等により、前連結会計年度末と比較して1,125百万円増加し、10,327百万円となりました。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/05/28 15:30
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。また、レンタル資産については定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。