三越伊勢丹 HD(3099)の小計の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 267億4600万
- 2010年3月31日 -28.9%
- 190億1600万
- 2011年3月31日 +108.98%
- 397億4000万
- 2012年3月31日 +50.07%
- 596億3700万
- 2013年3月31日 -88.15%
- 70億6800万
- 2014年3月31日 +572.54%
- 475億3500万
- 2015年3月31日 +12.93%
- 536億8300万
- 2016年3月31日 -15.99%
- 450億9800万
- 2017年3月31日 -14.51%
- 385億5500万
- 2018年3月31日 +86.55%
- 719億2300万
- 2019年3月31日 -57.42%
- 306億2300万
- 2020年3月31日 -30.37%
- 213億2300万
- 2021年3月31日 -99.29%
- 1億5200万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 359億1000万
- 2023年3月31日 +71.35%
- 615億3100万
- 2024年3月31日 -7%
- 572億2100万
- 2025年3月31日 +64.49%
- 941億2400万
- 2026年3月31日 +7.47%
- 1011億5600万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- https://www.imhds.co.jp/corporate/sustainability/esg-data/environment.html2025/06/20 16:20
<温室効果ガス(GHG)排出量>
※1 Scope1・2・3は、GHGプロトコルに基づき策定した当社グループGHG排出量算定規定にて算定を行っています。その信頼性向上を目的に、第三者検証(限定的保証)を依頼し、保証報告書を取得しています。(2025年3月期分も取得予定)バウンダリ 単位 2024年3月期 GHG Scope2 141,677 小計(Scope1・2) 170,758 GHG Scope3 4,257,344
※2 本指標はグループ全体の財務報告範囲と一致させるべきとの考えのもと、2024年3月期より、集計バウンダリをグループ(連結)へと変更いたしました。2023年3月期以前の実績はバウンダリが異なります。具体的な値は、上記webサイトにて掲載しております。 - #2 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
- 2 その他有価証券(2024年3月31日)2025/06/20 16:20
3 当連結会計年度中に売却したその他有価証券(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)種類 連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) ③その他 - - - 小計 28,009 9,912 18,096 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの ①株式 437 569 △132 ②債券 - - - ③その他 - - - 小計 437 569 △132 合計 28,446 10,482 17,964
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 16:20
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) その他 439 417 繰延税金資産小計 19,427 百万円 21,448 百万円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 △5,125 △1,276 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △13,375 △15,533 評価性引当額小計 △18,500 百万円 △16,809 百万円 繰延税金資産合計 926 百万円 4,638 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 16:20
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) その他 5,849 5,082 繰延税金資産小計 85,654 百万円 73,466 百万円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額(注)2 △18,249 △9,024 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △23,781 △20,615 評価性引当額小計(注)1 △42,030 △29,640 繰延税金資産合計 43,623 百万円 43,826 百万円
前連結会計年度において、「繰延税金負債」の「その他」に含めていた「留保利益に係る税効果」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。