訂正有価証券報告書-第47期(平成27年7月1日-平成28年6月30日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた15,360千円は、「営業外収益」の「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において区分掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸収入原価」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「賃貸収入原価」に表示していた10,150千円は、「営業外費用」の「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「店舗閉鎖損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△78,372千円は、「店舗閉鎖損失」10,507千円、「その他」△88,880千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
1.前連結会計年度において区分掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた15,360千円は、「営業外収益」の「その他」として組み替えております。
2.前連結会計年度において区分掲記しておりました「営業外費用」の「賃貸収入原価」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「賃貸収入原価」に表示していた10,150千円は、「営業外費用」の「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「店舗閉鎖損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△78,372千円は、「店舗閉鎖損失」10,507千円、「その他」△88,880千円として組み替えております。