武蔵野銀行（8336）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 23億3500万
- 2009年3月31日 -7.75%
- 21億5400万
- 2010年3月31日 -20.61%
- 17億1000万
- 2011年3月31日 +37.19%
- 23億4600万
- 2012年3月31日 +14.66%
- 26億9000万
- 2013年3月31日 +13.68%
- 30億5800万
- 2014年3月31日 -11.87%
- 26億9500万
- 2015年3月31日 +2.23%
- 27億5500万
- 2016年3月31日 +8.78%
- 29億9700万
- 2017年3月31日 -4.07%
- 28億7500万
- 2018年3月31日 -6.5%
- 26億8800万
- 2019年3月31日 +36.01%
- 36億5600万
- 2020年3月31日 +11.27%
- 40億6800万
- 2021年3月31日 +4.55%
- 42億5300万
- 2022年3月31日 +14.79%
- 48億8200万
- 2023年3月31日 -3.17%
- 47億2700万
- 2024年3月31日 -1.04%
- 46億7800万
- 2025年3月31日 +11.48%
- 52億1500万
- 2026年3月31日 +2.74%
- 53億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 23億700万
- 2009年3月31日 -7.63%
- 21億3100万
- 2010年3月31日 -20.6%
- 16億9200万
- 2011年3月31日 +36.52%
- 23億1000万
- 2012年3月31日 +14.81%
- 26億5200万
- 2013年3月31日 +13.16%
- 30億100万
- 2014年3月31日 -11.56%
- 26億5400万
- 2015年3月31日 +2.6%
- 27億2300万
- 2016年3月31日 +9.4%
- 29億7900万
- 2017年3月31日 -3.76%
- 28億6700万
- 2018年3月31日 -6.49%
- 26億8100万
- 2019年3月31日 +36.03%
- 36億4700万
- 2020年3月31日 +11.35%
- 40億6100万
- 2021年3月31日 +4.41%
- 42億4000万
- 2022年3月31日 +14.5%
- 48億5500万
- 2023年3月31日 -3.3%
- 46億9500万
- 2024年3月31日 -0.89%
- 46億5300万
- 2025年3月31日 +11.56%
- 51億9100万
- 2026年3月31日 +2.89%
- 53億4100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- ② 無形固定資産2025/06/19 15:00
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/19 15:00
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
③ リース資産 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/19 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 有価証券関連 677 百万円 690 百万円 ソフトウエア関連支出等 523 百万円 454 百万円 退職給付引当金 796 百万円 755 百万円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/19 15:00
2 連結財務諸表提出会社の法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 有価証券関連 677 百万円 690 百万円 ソフトウエア関連支出等 523 百万円 454 百万円 退職給付に係る負債 760 百万円 731 百万円
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)無形固定資産2025/06/19 15:00
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
