減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 72億1300万
- 2009年3月31日 -46.08%
- 38億8900万
- 2010年3月31日 +0.54%
- 39億1000万
- 2011年3月31日 -5.27%
- 37億400万
- 2012年3月31日 +11.45%
- 41億2800万
- 2013年3月31日 +0.24%
- 41億3800万
- 2014年3月31日 +6.07%
- 43億8900万
- 2015年3月31日 +32.83%
- 58億3000万
- 2016年3月31日 +7.39%
- 62億6100万
- 2017年3月31日 +8.91%
- 68億1900万
- 2018年3月31日 +2.04%
- 69億5800万
- 2019年3月31日 -1.39%
- 68億6100万
- 2020年3月31日 -7.51%
- 63億4600万
- 2021年3月31日 -12.95%
- 55億2400万
- 2022年3月31日 +2.06%
- 56億3800万
- 2023年3月31日 -3.62%
- 54億3400万
有報情報
- #1 営業経費に関する注記（連結）
- ※2 営業経費には、次のものを含んでおります。2023/06/29 15:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 給料・手当 13,860百万円 13,321百万円 減価償却費 5,589百万円 5,401百万円 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 15:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 固定資産減損 2,140 2,187 減価償却費 1,284 1,226 有価証券減損 297 332
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 15:03
(注1)評価性引当額の主な減少要因は貸倒引当金の減少によるものです。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 固定資産減損 2,197 2,245 減価償却費 1,310 1,255 有価証券減損 297 332
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額