清水銀行(8364)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 10億200万
- 2009年3月31日 -30.14%
- 7億
- 2010年3月31日 -39%
- 4億2700万
- 2011年3月31日 +42.62%
- 6億900万
- 2012年3月31日 +10.51%
- 6億7300万
- 2013年3月31日 +1.93%
- 6億8600万
- 2014年3月31日 -10.93%
- 6億1100万
- 2015年3月31日 +15.06%
- 7億300万
- 2016年3月31日 +44.1%
- 10億1300万
- 2017年3月31日 -22.41%
- 7億8600万
- 2018年3月31日 -12.47%
- 6億8800万
- 2019年3月31日 -21.22%
- 5億4200万
- 2020年3月31日 -2.77%
- 5億2700万
- 2021年3月31日 -30.55%
- 3億6600万
- 2022年3月31日 +40.98%
- 5億1600万
- 2023年3月31日 +61.24%
- 8億3200万
- 2024年3月31日 +73.2%
- 14億4100万
- 2025年3月31日 +30.53%
- 18億8100万
- 2026年3月31日 -19.99%
- 15億500万
個別
- 2008年3月31日
- 9億9400万
- 2009年3月31日 -30.68%
- 6億8900万
- 2010年3月31日 -38.9%
- 4億2100万
- 2011年3月31日 +42.99%
- 6億200万
- 2012年3月31日 +10.3%
- 6億6400万
- 2013年3月31日 +1.81%
- 6億7600万
- 2014年3月31日 -10.8%
- 6億300万
- 2015年3月31日 +14.93%
- 6億9300万
- 2016年3月31日 +44.59%
- 10億200万
- 2017年3月31日 -25.65%
- 7億4500万
- 2018年3月31日 -12.89%
- 6億4900万
- 2019年3月31日 -20.65%
- 5億1500万
- 2020年3月31日 -0.78%
- 5億1100万
- 2021年3月31日 -29.55%
- 3億6000万
- 2022年3月31日 +43.06%
- 5億1500万
- 2023年3月31日 +61.55%
- 8億3200万
- 2024年3月31日 +72.72%
- 14億3700万
- 2025年3月31日 +30.55%
- 18億7600万
- 2026年3月31日 -20.04%
- 15億
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2025/06/20 10:20
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 10:20
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、行内及び連結子会社利用のソフトウエアについては、当行及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
③リース資産 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:20
(注1) 評価性引当額が2,142百万円増加しております。この増加は、その他有価証券評価差額金に係る一時差異の増加等によるものであります。前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 有価証券償却 695百万円 638百万円 ソフトウエア等償却 345百万円 246百万円 土地評価損 241百万円 248百万円
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 10:20
(注1) 評価性引当額が2,094百万円増加しております。この増加は、その他有価証券評価差額金に係る一時差異の増加等によるものであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 有価証券償却 698百万円 639百万円 ソフトウエア等償却 345百万円 246百万円 土地評価損 241百万円 248百万円
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/20 10:20
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、行内利用のソフトウエアについては、行内における利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。
(3)リース資産