- 8395
- 2026/09/04
- 時価
- 1112億円
- PER 予
- 11.94倍
- 2010年以降
- 3.31-19倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.85倍
- 2010年以降
- 0.12-0.71倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.67%
- ROE 予
- 7.08%
- ROA 予
- 0.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
佐賀銀行(8395)の外国為替の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億4000万
- 2009年3月31日 +158.57%
- 3億6200万
- 2010年3月31日 -85.64%
- 5200万
- 2010年12月31日 -30.77%
- 3600万
- 2011年3月31日 +38.89%
- 5000万
- 2011年6月30日 -48%
- 2600万
- 2011年12月31日 +446.15%
- 1億4200万
- 2012年3月31日 +104.93%
- 2億9100万
- 2012年6月30日 -83.85%
- 4700万
- 2012年12月31日 -6.38%
- 4400万
- 2013年3月31日 +43.18%
- 6300万
- 2013年6月30日 -9.52%
- 5700万
- 2013年12月31日 +240.35%
- 1億9400万
- 2014年3月31日 -69.59%
- 5900万
- 2014年6月30日 +305.08%
- 2億3900万
- 2014年9月30日 -48.95%
- 1億2200万
- 2014年12月31日 +73.77%
- 2億1200万
- 2015年3月31日 -41.51%
- 1億2400万
- 2015年6月30日 +45.16%
- 1億8000万
- 2015年9月30日 -58.33%
- 7500万
- 2015年12月31日 +341.33%
- 3億3100万
- 2016年3月31日 -56.5%
- 1億4400万
- 2016年6月30日 +93.06%
- 2億7800万
- 2016年9月30日 +21.22%
- 3億3700万
- 2016年12月31日 +6.53%
- 3億5900万
- 2017年3月31日 -83.57%
- 5900万
- 2017年6月30日 +61.02%
- 9500万
- 2017年9月30日 -4.21%
- 9100万
- 2017年12月31日 +297.8%
- 3億6200万
- 2018年3月31日 -88.12%
- 4300万
- 2018年6月30日 +162.79%
- 1億1300万
- 2018年9月30日 +284.07%
- 4億3400万
- 2018年12月31日 +1.15%
- 4億3900万
- 2019年3月31日 -68.34%
- 1億3900万
- 2019年6月30日 -23.74%
- 1億600万
- 2019年9月30日 +313.21%
- 4億3800万
- 2019年12月31日 -11.64%
- 3億8700万
- 2020年3月31日 -35.92%
- 2億4800万
- 2020年6月30日 +44.76%
- 3億5900万
- 2020年9月30日 -40.11%
- 2億1500万
- 2020年12月31日 +40%
- 3億100万
- 2021年3月31日 +28.24%
- 3億8600万
- 2021年6月30日 -6.99%
- 3億5900万
- 2021年9月30日 -66.85%
- 1億1900万
- 2021年12月31日 +41.18%
- 1億6800万
- 2022年3月31日 -11.9%
- 1億4800万
- 2022年6月30日 +41.22%
- 2億900万
- 2022年9月30日 -77.03%
- 4800万
- 2022年12月31日 +350%
- 2億1600万
- 2023年3月31日 -62.96%
- 8000万
- 2023年6月30日 +247.5%
- 2億7800万
- 2023年9月30日 -28.78%
- 1億9800万
- 2023年12月31日 +135.86%
- 4億6700万
- 2024年3月31日 -80.3%
- 9200万
- 2024年6月30日 +113.04%
- 1億9600万
- 2024年9月30日 +213.78%
- 6億1500万
- 2024年12月31日 -83.41%
- 1億200万
- 2025年3月31日 +478.43%
- 5億9000万
- 2025年6月30日 -73.05%
- 1億5900万
- 2025年9月30日 -22.64%
- 1億2300万
- 2025年12月31日 -26.02%
- 9100万
- 2026年3月31日 -6.59%
- 8500万
- 2026年6月30日 +54.12%
- 1億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4000万
- 2009年3月31日 +158.57%
- 3億6200万
- 2010年3月31日 -85.64%
- 5200万
- 2011年3月31日 -3.85%
- 5000万
- 2012年3月31日 +482%
- 2億9100万
- 2013年3月31日 -78.35%
- 6300万
- 2014年3月31日 -6.35%
- 5900万
- 2014年9月30日 +106.78%
- 1億2200万
- 2015年3月31日 +1.64%
- 1億2400万
- 2015年9月30日 -39.52%
- 7500万
- 2016年3月31日 +92%
- 1億4400万
- 2016年9月30日 +134.03%
- 3億3700万
- 2017年3月31日 -82.49%
- 5900万
- 2017年9月30日 +54.24%
- 9100万
- 2018年3月31日 -52.75%
- 4300万
- 2018年9月30日 +909.3%
- 4億3400万
- 2019年3月31日 -67.97%
- 1億3900万
- 2019年9月30日 +215.11%
- 4億3800万
- 2020年3月31日 -43.38%
- 2億4800万
- 2020年9月30日 -13.31%
- 2億1500万
- 2021年3月31日 +79.53%
- 3億8600万
- 2021年9月30日 -69.17%
- 1億1900万
- 2022年3月31日 +24.37%
- 1億4800万
- 2022年9月30日 -67.57%
- 4800万
- 2023年3月31日 +66.67%
- 8000万
- 2023年9月30日 +147.5%
- 1億9800万
- 2024年3月31日 -53.54%
- 9200万
- 2024年9月30日 +568.48%
- 6億1500万
- 2025年3月31日 -4.07%
- 5億9000万
- 2025年9月30日 -79.15%
- 1億2300万
- 2026年3月31日 -30.89%
- 8500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当行グループは、銀行業務を中心にリース業務、信用保証業務等金融サービスに係る事業を行っており、「銀行業」、「リース業」、「信用保証業」を報告セグメントとしております。2026/06/23 10:01
「銀行業」は、預金業務、貸出業務、内国為替業務、外国為替業務、商品有価証券売買業務、有価証券投資業務等を、「リース業」はリース業務を、「信用保証業」は信用保証業務を行っております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (参考)2026/06/23 10:01
資産の査定は、「金融機能の再生のための緊急措置に関する法律」(1998年法律第132号)第6条に基づき、当行の貸借対照表の社債(当該社債を有する金融機関がその元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が金融商品取引法(1948年法律第25号)第2条第3項に規定する有価証券の私募によるものに限る。)、貸出金、外国為替、その他資産中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定について債務者の財政状態及び経営成績等を基礎として次のとおり区分するものであります。
1.破産更生債権及びこれらに準ずる債権 - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 2.金融商品の時価等に関する事項2026/06/23 10:01
連結貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額は、次のとおりであります。なお、市場価格のない株式等及び組合出資金は、次表には含めておりません((注1)参照)。また、現金預け金、外国為替(資産・負債)、コールマネー及び売渡手形並びに債券貸借取引受入担保金は、短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似することから、及び重要性が乏しい科目については、注記を省略しております。
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 銀行業における手形割引に関する注記、銀行業(連結)
- ※3.手形割引は、業種別委員会実務指針第24号に基づき金融取引として処理しております。これにより受け入れた商業手形及び買入外国為替は、売却又は(再)担保という方法で自由に処分できる権利を有しておりますが、その額面金額は次のとおりであります。2026/06/23 10:01
- #5 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※2.銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、連結貸借対照表の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2026/06/23 10:01