8411 みずほ FG

時価

7兆9453億円

PER 予

10.57倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

関係会社受入手数料、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、退職給付制度改定関連損益（△は益）他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社受入手数料		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		退職給付制度改定関連損益（△は益）		貸倒引当金戻入益		預金の純増減（△）
2008/03	357億		-3百万		-		-		2.3兆
2009/03	322億	-9.8%	-		-		-		2.52兆	+9.6%
2010/03	299億	-7%	-		-		-		-0.72兆	赤転
2011/03	299億	-0.2%	-		-		-		3.44兆	黒転
2012/03	298億	-0.2%	-		-		353億		-0.3兆	赤転
2013/03	291億	-2.4%	-		-		-		4.48兆	黒転
2014/03	318億	+9%	-		-		1037億	+193.5%	3.59兆	-19.9%
2015/03	331億	+4.3%	-		-		733億	-29.3%	7.45兆	+107.6%
2016/03	406億	+22.7%	-		-		-		8.99兆	+20.7%
2017/03	499億	+22.9%	-		-		-		15兆	+66.9%
2018/03	491億	-1.8%	-		-		1591億	+117%	5.31兆	-64.6%
2019/03	402億	-18.1%	-		-		43.6億	-97.3%	0.93兆	-82.5%
2020/03	388億	-3.6%	-		-		-		7.73兆	+733.3%
2021/03	369億	-4.7%	-		-589億		-		0.8兆	-89.6%
2022/03	410億	+11.1%	-		-		-		3.51兆	+337.8%
2023/03	444億	+8.2%	-		-		-		10兆	+185.1%
2024/03	-		-		-		-		5.38兆	-46.2%

2008年3月

関係会社受入手数料: 356億8600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 2兆2998億

2009年3月

関係会社受入手数料: 321億8300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 2兆5213億

2010年3月

関係会社受入手数料: 299億4500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: -7247億2400万

2011年3月

関係会社受入手数料: 298億7800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 3兆4406億

2012年3月

関係会社受入手数料: 298億2700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: 353億2900万
預金の純増減（△）: -2969億7000万

2013年3月

関係会社受入手数料: 291億2400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 4兆4809億

2014年3月

関係会社受入手数料: 317億5600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: 1036億9000万
預金の純増減（△）: 3兆5870億

2015年3月

関係会社受入手数料: 331億900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: 733億100万
預金の純増減（△）: 7兆4462億

2016年3月

関係会社受入手数料: 406億1600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 8兆9854億

2017年3月

関係会社受入手数料: 499億3600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 15兆9900万

2018年3月

関係会社受入手数料: 490億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: 1590億6200万
預金の純増減（△）: 5兆3057億

2019年3月

関係会社受入手数料: 401億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: 43億5700万
預金の純増減（△）: 9279億1800万

2020年3月

関係会社受入手数料: 387億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 7兆7320億

2021年3月

関係会社受入手数料: 369億3200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -588億5500万
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 8013億8000万

2022年3月

関係会社受入手数料: 410億2400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 3兆5083億

2023年3月

関係会社受入手数料: 443億7600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 10兆7億

2024年3月

関係会社受入手数料: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
貸倒引当金戻入益: -
預金の純増減（△）: 5兆3819億