減価償却費、自己株式の処分、退職給付引当金の増減額(△は減少)他2件
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 自己株式の処分
- 9800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -6億5500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 自己株式の処分
- 4億400万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億7200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 自己株式の処分
- 3億7600万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 20億8300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 自己株式の処分
- 6億7500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 14億5700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 自己株式の処分
- 119億5300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- 自己株式の処分
- 21億7600万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 23億5500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- -
2014年3月
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 784億2200万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 541億8800万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 385億9800万
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 312億5500万
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 181億5000万
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 107億9700万
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 45億2200万
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- 自己株式の処分
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- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 非支配株主に係る包括利益
- 134億4400万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- 自己株式の処分
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- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 非支配株主に係る包括利益
- 43億6800万