8411 みずほ FG

時価

8兆2906億円

PER 予

11.03倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.52%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

減価償却費、自己株式の処分、退職給付引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費	自己株式の処分	退職給付引当金の増減額（△は減少）	持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少	関係会社株式処分益	営業経費
2008/03	-	0.98億	-6.55億	-	-	1.12兆
2009/03	-	4.04億 +312.2%	4.72億黒転	60百万	-	1.19兆 +6.1%
2010/03	-	3.76億 -6.9%	20.8億 +341.3%	-	-	1.32兆 +10.4%
2011/03	-	6.75億 +79.5%	14.6億 -30.1%	-	-	1.29兆 -2.4%
2012/03	-	120億大幅増	4.82億 -66.9%	-	-	1.28兆 -0.2%
2013/03	14.8億	21.8億 -81.8%	23.6億 +388.6%	-	-	1.24兆 -3.1%
2014/03	11.8億 -20.3%	-	-	-	-	1.26兆 +1.1%
2015/03	20.8億 +76.1%	-	-	-	67百万	1.35兆 +7.4%
2016/03	22.5億 +8.2%	-	-	-	-	1.35兆 -0.1%
2017/03	27億 +20%	-	-	-	-	1.47兆 +8.7%
2018/03	38.5億 +42.4%	-	-	-	-	1.49兆 +1.5%
2019/03	42.5億 +10.6%	-	-	-	-	1.43兆 -3.9%
2020/03	41.6億 -2.3%	-	-	-	-	1.38兆 -3.7%
2021/03	37.8億 -9%	-	-	-	-	1.41兆 +2.6%
2022/03	40億 +5.9%	-	-	-	-	1.39兆 -1.5%
2023/03	27.1億 -32.3%	-	-	-	-	1.45兆 +3.8%
2024/03	25.6億 -5.5%	-	-	-	-	1.66兆 +15.1%

2008年3月

減価償却費: -
自己株式の処分: 9800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -6億5500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆1245億

2009年3月

減価償却費: -
自己株式の処分: 4億400万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億7200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆1927億

2010年3月

減価償却費: -
自己株式の処分: 3億7600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 20億8300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆3172億

2011年3月

減価償却費: -
自己株式の処分: 6億7500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 14億5700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆2858億

2012年3月

減価償却費: -
自己株式の処分: 119億5300万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億8200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆2838億

2013年3月

減価償却費: 14億8200万
自己株式の処分: 21億7600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 23億5500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆2446億

2014年3月

減価償却費: 11億8100万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆2582億

2015年3月

減価償却費: 20億8000万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: 6700万
営業経費: 1兆3516億

2016年3月

減価償却費: 22億5100万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆3495億

2017年3月

減価償却費: 27億200万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆4672億

2018年3月

減価償却費: 38億4700万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆4889億

2019年3月

減価償却費: 42億5300万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆4308億

2020年3月

減価償却費: 41億5500万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆3783億

2021年3月

減価償却費: 37億8000万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆4146億

2022年3月

減価償却費: 40億200万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆3928億

2023年3月

減価償却費: 27億1100万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆4452億

2024年3月

減価償却費: 25億6200万
自己株式の処分: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
関係会社株式処分益: -
営業経費: 1兆6639億