8411 みずほ FG

時価

8兆443億円

PER 予

10.71倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

減価償却費、普通社債発行及び償還による増減（△）、在外子会社の会計処理の変更に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		普通社債発行及び償還による増減（△）		在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		自己株式の消却		土地再評価差額金（税引後）
2008/03	-		0.83兆		28.7億		-3711億		-
2009/03	-		0.52兆	-36.9%	-		-1463億	赤縮	-
2010/03	-		0.48兆	-8.1%	-		-		-
2011/03	-		0.56兆	+17.8%	-		-		-0.21億
2012/03	-		-0.05兆	赤転	-		-		118億	黒転
2013/03	14.8億		0.19兆	黒転	-		-		-0.41億	赤転
2014/03	11.8億	-20.3%	0.03兆	-86%	-		-		0.03億	黒転
2015/03	20.8億	+76.1%	0.99兆	大幅増	-		-		75.3億	大幅増
2016/03	22.5億	+8.2%	-0.18兆	赤転	-		-		36.3億	-51.8%
2017/03	27億	+20%	0.75兆	黒転	-		-		-0.11億	赤転
2018/03	38.5億	+42.4%	-0.41兆	赤転	-		-		-1.33億	赤拡
2019/03	42.5億	+10.6%	0.29兆	黒転	-		-		-
2020/03	41.6億	-2.3%	0.31兆	+8%	-		-		-
2021/03	37.8億	-9%	1.19兆	+284.4%	-		-		-
2022/03	40億	+5.9%	0.61兆	-48.9%	-		-		-
2023/03	27.1億	-32.3%	0.89兆	+46.2%	-		-		-
2024/03	-		0.44兆	-50.3%	-		-		-

2008年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: 28億6700万
自己株式の消却: -3710億5500万
土地再評価差額金（税引後）: -

2009年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -1463億800万
土地再評価差額金（税引後）: -

2010年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2011年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -2100万

2012年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: 118億2100万

2013年3月

減価償却費: 14億8200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -4100万

2014年3月

減価償却費: 11億8100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: 300万

2015年3月

減価償却費: 20億8000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: 75億3100万

2016年3月

減価償却費: 22億5100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: 36億3000万

2017年3月

減価償却費: 27億200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -1100万

2018年3月

減価償却費: 38億4700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -1億3300万

2019年3月

減価償却費: 42億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2020年3月

減価償却費: 41億5500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2021年3月

減価償却費: 37億8000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2022年3月

減価償却費: 40億200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2023年3月

減価償却費: 27億1100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -

2024年3月

減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
自己株式の消却: -
土地再評価差額金（税引後）: -