減価償却費、譲渡性預金、当期変動額合計他4件
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 譲渡性預金
- 10兆887億
- 当期変動額合計
- 3368億8800万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -830億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- その他
- -1兆6033億
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 譲渡性預金
- 9兆3594億
- 当期変動額合計
- 985億700万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -1250億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -2064億1400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 譲渡性預金
- 10兆2878億
- 当期変動額合計
- -1282億9700万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -340億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 6801億5100万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 譲渡性預金
- 9兆6502億
- 当期変動額合計
- -1177億7000万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -150億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -2962億5000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 譲渡性預金
- 11兆8247億
- 当期変動額合計
- -2065億1500万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -400億1500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 406億4600万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- 譲渡性預金
- 15兆3267億
- 当期変動額合計
- 882億6000万
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -893億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 9312億9900万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2014年3月
- 減価償却費
- 11億8100万
- 譲渡性預金
- 12兆7557億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -525億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -6314億8700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- 譲渡性預金
- 15兆6949億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -1000億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -847億7000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1831億800万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- 譲渡性預金
- 11兆8275億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -1890億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 430億3400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1093億6200万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- 譲渡性預金
- 10兆6312億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -800億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -9875億4000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 935億8800万
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- 譲渡性預金
- 11兆3825億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -690億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -4756億4000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1494億7300万
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- 譲渡性預金
- 13兆3385億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -450億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -750億5900万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -355億7700万
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- 譲渡性預金
- 13兆2825億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -300億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 6505億9000万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1576億9300万
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- 譲渡性預金
- 17兆1925億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -271億5400万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 1877億4400万
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- 譲渡性預金
- 16兆8689億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -40億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 1472億5700万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1150億3800万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- 譲渡性預金
- 13兆7883億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -350億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 1兆1088億
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 132億9800万
2024年3月
- 減価償却費
- 25億6200万
- 譲渡性預金
- 11兆5905億
- 当期変動額合計
- -
- 劣後特約付借入金の返済による支出
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -8315億2900万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 288億5200万