減価償却費、当期変動額合計、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2007年3月
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 627億5700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- 0
- 為替換算調整勘定
- -783億9400万
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- -8715億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1147億6500万
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 6531億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -926億2300万
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 1兆409億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1039億2100万
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 5145億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1028億5000万
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- 当期変動額合計
- 4118億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -903億2900万
2014年3月
- 減価償却費
- 11億8100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -635億1300万
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -404億5400万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -536億8900万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -696億5700万
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -850億9400万
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1110億5700万
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1331億7800万
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- -1395億1400万
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- 23億4600万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 為替換算調整勘定
- 1440億9300万