減価償却費、当期変動額合計、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 627億5700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- 0
- 長期前払費用
- -
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- -8715億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- -
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 6531億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 1兆409億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 当期変動額合計
- 5145億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- 当期変動額合計
- 4118億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
2014年3月
- 減価償却費
- 11億8100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億5000万
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4500万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億3700万
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億3200万
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億2800万
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億2300万
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億1900万
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億1500万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
- 長期前払費用
- 1億1000万