持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、当期純利益他3件
2008年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- -
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 1638億4100万
- 当期変動額合計
- -
2009年3月
2010年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- 3346億1700万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 206億8200万
- 当期変動額合計
- -
2011年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- 4969億6500万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 221億4600万
- 当期変動額合計
- -
2012年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- 5636億2100万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 372億6600万
- 当期変動額合計
- -
2013年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- 6599億7000万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 312億6900万
- 当期変動額合計
- 8669億3400万
2014年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 当期純利益
- 7703億9600万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 275億3600万
- 当期変動額合計
- 5683億1900万
2015年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 当期純利益
- 6856億4000万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 363億2600万
- 当期変動額合計
- 1兆4793億
2016年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 当期純利益
- 7257億200万
- 変動報酬引当金
- 28億3600万
- その他の支払利息
- 256億4800万
- 当期変動額合計
- -3992億3000万
2017年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 当期純利益
- 6464億5700万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 332億1400万
- 当期変動額合計
- -813億800万
2018年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 当期純利益
- 6083億2600万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 209億3200万
- 当期変動額合計
- 5478億8400万
2019年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 当期純利益
- 1187億6200万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 629億8600万
- 当期変動額合計
- -6272億800万
2020年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 当期純利益
- 4572億2100万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 840億7300万
- 当期変動額合計
- -5301億9000万
2021年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 当期純利益
- 4773億7500万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 182億6600万
- 当期変動額合計
- 7309億9900万
2022年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 当期純利益
- 5431億8300万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 163億3400万
- 当期変動額合計
- -1604億5100万
2023年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 当期純利益
- 5601億3000万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 1662億5100万
- 当期変動額合計
- 74億3100万
2024年3月
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 当期純利益
- 6832億9900万
- 変動報酬引当金
- -
- その他の支払利息
- 3551億8700万
- 当期変動額合計
- 1兆1055億