特別利益、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、減価償却累計額他2件
2008年3月
- 特別利益
- 1255億7100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 減価償却累計額
- -
- 自己株式の消却
- 1801億8900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
2009年3月
- 特別利益
- 221億3700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 減価償却累計額
- -
- 自己株式の消却
- 1463億800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 特別利益
- 10億4700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 減価償却累計額
- -7984億8900万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2014年3月
- 特別利益
- 129億4100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 減価償却累計額
- -8142億1000万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2015年3月
- 特別利益
- 6億1500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 減価償却累計額
- -8426億500万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2016年3月
- 特別利益
- 203億6200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 減価償却累計額
- -8576億2800万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2017年3月
- 特別利益
- 588億1400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 減価償却累計額
- -8585億6100万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2018年3月
- 特別利益
- 297億5600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 減価償却累計額
- -8794億9700万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2019年3月
- 特別利益
- 112億8000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 減価償却累計額
- -9029億9900万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2020年3月
- 特別利益
- 22億3900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 減価償却累計額
- -8947億9200万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2021年3月
- 特別利益
- 1422億200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 減価償却累計額
- -8756億7400万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2022年3月
- 特別利益
- 781億9600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 減価償却累計額
- -8435億6000万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2023年3月
- 特別利益
- 508億8800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 減価償却累計額
- -8251億8100万
- 自己株式の消却
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2024年3月
- 特別利益
- 586億8400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 減価償却累計額
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- 自己株式の消却
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
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