8411 みずほ FG

時価

7兆9834億円

PER 予

10.62倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等収益、貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等収益		貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		受取賃貸料		為替差損益（△は益）
2008/03	0.6兆		509億		-3百万		2百万		1兆
2009/03	0.51兆	-13.7%	-222億	赤転	-		2百万	±0%	0.34兆	-66%
2010/03	0.56兆	+8.2%	-134億	赤縮	-		2百万	±0%	0.15兆	-55.7%
2011/03	0.56兆	+0.9%	-142億	赤拡	-		-		0.39兆	+157.1%
2012/03	0.57兆	+0.8%	-4.07億	赤縮	-		-		0.1兆	-72.9%
2013/03	0.62兆	+9%	0.4億	黒転	-		-		-1.02兆	赤転
2014/03	0.68兆	+10.5%	12.1億	大幅増	-		-		-0.9兆	赤縮
2015/03	0.73兆	+6.9%	-12.5億	赤転	-		-		-0.65兆	赤縮
2016/03	0.75兆	+3.1%	2.53億	黒転	-		-		0.47兆	黒転
2017/03	0.75兆	+0.2%	0.31億	-87.7%	-		-		0.11兆	-77.1%
2018/03	0.77兆	+1.8%	7.77億	大幅増	-		-		0.23兆	+113.2%
2019/03	0.77兆	-0.1%	-4.44億	赤転	-		-		-0.17兆	赤転
2020/03	0.78兆	+1.7%	0.06億	黒転	-		-		0.1兆	黒転
2021/03	0.84兆	+8.4%	4.37億	大幅増	-		-		-0.17兆	赤転
2022/03	0.91兆	+7.3%	2.34億	-46.5%	-		-		-0.93兆	赤拡
2023/03	0.92兆	+1.1%	137億	大幅増	-		-		-0.66兆	赤縮
2024/03	1.06兆	+15.8%	-64億	赤転	-		-		-1.06兆	赤拡

2008年3月

役務取引等収益: 5967億5900万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 508億9500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
受取賃貸料: 200万
為替差損益（△は益）: 9985億5500万

2009年3月

役務取引等収益: 5149億9700万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -221億8400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: 200万
為替差損益（△は益）: 3393億1000万

2010年3月

役務取引等収益: 5573億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -134億2200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: 200万
為替差損益（△は益）: 1503億5500万

2011年3月

役務取引等収益: 5624億8500万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -141億6700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 3865億300万

2012年3月

役務取引等収益: 5668億8800万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 1048億4700万

2013年3月

役務取引等収益: 6176億8100万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -1兆150億

2014年3月

役務取引等収益: 6824億
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 12億1000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -9030億2700万

2015年3月

役務取引等収益: 7293億4100万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -12億4500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -6454億7100万

2016年3月

役務取引等収益: 7517億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億5300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 4704億9200万

2017年3月

役務取引等収益: 7529億8200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 3100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 1078億4700万

2018年3月

役務取引等収益: 7666億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 7億7700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 2298億9200万

2019年3月

役務取引等収益: 7659億7700万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億4400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -1704億2200万

2020年3月

役務取引等収益: 7788億4200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: 1031億2500万

2021年3月

役務取引等収益: 8439億5300万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -1736億3500万

2022年3月

役務取引等収益: 9055億7500万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億3400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -9288億

2023年3月

役務取引等収益: 9155億3400万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 137億4000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -6629億3800万

2024年3月

役務取引等収益: 1兆602億
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -64億300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
受取賃貸料: -
為替差損益（△は益）: -1兆610億