8411 みずほ FG

時価

7兆9580億円

PER 予

10.59倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.67%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等収益、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等収益		株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）		従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー		会計方針の変更を反映した当期首残高
2008/03	0.6兆		-		509億		-		-
2009/03	0.51兆	-13.7%	11.9億		-222億	赤転	-		-
2010/03	0.56兆	+8.2%	11.1億	-6.2%	-134億	赤縮	-		-
2011/03	0.56兆	+0.9%	4.52億	-59.4%	-142億	赤拡	-		-
2012/03	0.57兆	+0.8%	-5.95億	赤転	-4.07億	赤縮	-		-
2013/03	0.62兆	+9%	5.28億	黒転	0.4億	黒転	-		-
2014/03	0.68兆	+10.5%	-		12.1億	大幅増	-		8.32兆
2015/03	0.73兆	+6.9%	-		-12.5億	赤転	-		9.75兆	+17.2%
2016/03	0.75兆	+3.1%	-		2.53億	黒転	-		9.35兆	-4.1%
2017/03	0.75兆	+0.2%	-		0.31億	-87.7%	-		-
2018/03	0.77兆	+1.8%	-		7.77億	大幅増	-		-
2019/03	0.77兆	-0.1%	-		-4.44億	赤転	2,238		-
2020/03	0.78兆	+1.7%	-		0.06億	黒転	2,206	-1.43%	8.63兆	-7.7%
2021/03	0.84兆	+8.4%	-		4.37億	大幅増	2,259	+2.4%	9.36兆	+8.5%
2022/03	0.91兆	+7.3%	-		2.34億	-46.5%	1,797	-20.45%	-
2023/03	0.92兆	+1.1%	-		137億	大幅増	1,767	-1.67%	9.21兆	-1.7%
2024/03	1.06兆	+15.8%	-		-64億	赤転	-		-

2008年3月

役務取引等収益: 5967億5900万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 508億9500万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2009年3月

役務取引等収益: 5149億9700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 11億8700万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -221億8400万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2010年3月

役務取引等収益: 5573億1200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 11億1300万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -134億2200万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2011年3月

役務取引等収益: 5624億8500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 4億5200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -141億6700万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2012年3月

役務取引等収益: 5668億8800万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -5億9500万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億700万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

役務取引等収益: 6176億8100万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 5億2800万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4000万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2014年3月

役務取引等収益: 6824億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 12億1000万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆3212億

2015年3月

役務取引等収益: 7293億4100万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -12億4500万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆7524億

2016年3月

役務取引等収益: 7517億1200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億5300万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3546億

2017年3月

役務取引等収益: 7529億8200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 3100万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2018年3月

役務取引等収益: 7666億1200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 7億7700万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2019年3月

役務取引等収益: 7659億7700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億4400万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 2,238
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2020年3月

役務取引等収益: 7788億4200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 600万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 2,206
会計方針の変更を反映した当期首残高: 8兆6312億

2021年3月

役務取引等収益: 8439億5300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4億3700万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 2,259
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆3614億

2022年3月

役務取引等収益: 9055億7500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億3400万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 1,797
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2023年3月

役務取引等収益: 9155億3400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 137億4000万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: 1,767
会計方針の変更を反映した当期首残高: 9兆2065億

2024年3月

役務取引等収益: 1兆602億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -64億300万
従業員数 - 大企業・金融・公共法人カンパニー: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -